前回の記事「第１４回　経費・税金」では、正しい納税を行うための適切な計上方法などをポイントとして紹介してきました。フリーエンジニアの皆さんはどのようなものが経費として落とせるのか、またどのようにしたら正しい節税を行うことができるのかなどを理解されてきたことと思います。
今回はいよいよ最後になりますが、フリーランスエンジニアの方が必ず行う必要のある「確定申告」について詳しく説明していきます。

確定申告を初めて行う場合は、何から始めて良いかなど戸惑う方も多いと思います。また慣れた方でも、もう一度知識の再確認をされたい方もいるかもしれません。今回は、確定申告の手順や注意点を理解し、スムーズに確定申告を行えるように理解を深めていきたいと思います。
ぜひ参考にしてみてください。

まずは、フリーランスのITエンジニアにとって、確定申告とは一体どのようなものなのか、その概要と確定申告の種類について詳しくご紹介していきます。

１．確定申告の概要

フリーランスのSEやプログラマが年に一度必ず行っていると思われる確定申告とは、システム開発の受注案件などで一年間に得た所得にかかる税金を自分自身で計算して申告・納税する手続きのことです。
フリーランスのエンジニアの場合、全ての報酬が利益となったわけではなく、かなりの経費が生じているケースがあります。最終的には、経費や各種控除などを差し引いた金額から、所得税を改めて計算し直します。そのため、必要経費が多ければ自然と納める税金は少なくなるかもしれません。

２．白色申告と青色申告の違い

確定申告には、白色申告と青色申告の2種類が存在します。青色申告を行うためには個人事業主としての開業から2カ月以内、またはその年の3月15日までに税務署へ申請するなど、事前に手続きをする必要があります。
詳しくは、念のためにお近くの税務署などに必ず確認するようにしてください。

白色申告の特徴は基本的には以下のように理解されています。
●　単式簿記
●　申請書の提出不要
●　特別控除は受け取り不可
●　赤字は繰り越せない

また、青色申告の特徴は基本的には以下のように理解されています。
●　複式簿記
●　10万円または55万円の特別控除が受け取れる(e-Taxであれば65万円)
●　青申告承認申請書の提出が必要
●　赤字を3年間繰り越せる

このように、白色申告は青色申告より簡単に確定申告することができますが、青色申告は白色申告よりも経費や控除分の考慮が増えるため、一般的に納税額も安くなる可能性が高まります。充分な売上のあるフリーランスエンジニアの方であれば、出来るだけ「青色申告」を活用することをおすすめします。
また、一見手間のかかるように見える青色申告ですが、次年度からは前年度の作成スキルや申告した用紙をドラフトにして取り組めますので申告手続きはぐっと楽になることでしょう。

確定申告を行う手順は以下の通りです。それぞれを丁寧に説明していきます。
1.　必要書類の用意
2.　提出用の書類を用意
3.　税務署へ提出
4.　納税または還付を受ける

１．必要書類を用意

確定申告書類を作成するために、システム開発の受注案件に関する請求書や領収書、控除対象となる保険納付書の控えなどを整理して準備します。ふるさと納税を利用した場合には受領書を、生命保険料や地震保険料などに加入している場合には控除証明書なども一緒に準備しておきましょう。
できれば毎月それらを整理して簡単な会計ソフトなどに登録していきながら、日ごろから売上の推移、経費の総額、納税額の見込みなどを把握しておくと、収支管理の面からも非常に役にたつと思います。
確定申告や納税額だけを気にするエンジニアではなく、収支の見込みを把握したり、希望にあふれる次なる戦略を描きながら充実したフリーランスライフを送れるよう活用してみてください。
白色申告を行う際に必要な書類、青色申告を行う際に必要な書類に応じて各種申告書などを用意しましょう。

たとえば青色申告の場合は
●　確定申告書B
●　青色申告決算書
などを作成します。

２．提出用の書類を用意

税務署・国税庁のホームページから確定申告書をダウンロードすることが可能です。その後、収入金額・所得金額・控除額などを記入します。この書類に記載されている数字をもとに、税金・社会保険料などが計算されますので間違いのないように注意しましょう。

３．税務署へ確定申告書を提出する

全ての項目への記入が終わり、確定申告書が完成したら以下のいずれかの方法で提出します。
●　税務署へ持参
●　税務署へ郵送
●　e-Taxを利用してインターネット上から提出

もし不明点や確実に進めたいことなどがあれば、ぜひ税務署へ行って相談しながら内容を見てもらうようにしましょう。実はこの方法が、長い目で見てもっとも確実で、かつ次回から疑問点や心配な個所が減ることで作成作業が早くなるため、おすすめです。
たとえば、後で申告漏れや経費として認められない事項などを指摘されて追徴課税になってしまうリスクも抑えらるため、フリーランスのエンジニアを長く続けていく場合でも、安心感がいっそう高まるでしょう。

４．納税または還付を受ける

確定申告の結果、追加で納税する必要があるケースがありえます。その際には、税務署の窓口などで支払いましょう。
逆に、多く税金を払っていた場合には、税金が還付されることとなります。その際は、一定期間のあとに、指定の口座に振り込まれます。
正しい還付もフリーランスエンジニアの特権ですね。

確定申告は、3月15日までに行わなければなりません。エンジニアとして受注した案件があり、その年度に収入があったにも関わらず確定申告を行わない場合や、期日までに受注や経費を加味した確定申告書を提出しない場合には、ペナルティが課せられてしまいます。

具体的なペナルティの例としては、以下のようなものがあります。
●　無申告加算税：納税額に対して15〜20％の上乗せ
●　延滞税：支払いが遅れた納税額に対する利息相当分の上乗せ

こうしたペナルティが課せられるのは、経済的な面だけではなく、精神的にも苦しい状態となってしまう恐れがあります。そのため、フリーランスエンジニアの方は早めに確定申告の準備を行い、忘れたり遅れたりすることのないように注意しましょう。
また、フリーランスエンジニアとして働き始めたばかりだと赤字になってしまうこともあるでしょう。その際、「赤字だから確定申告は行わなくていいのでは」と考えてしまいがちですが、赤字だからこそ確定申告するべきです。
青色申告であれば、前述したように、その年度の赤字を翌年以降に一定程度繰り越すことが可能となります。つまり、翌年及び翌々年が黒字の場合に、所得から赤字だった分を差し引くことができるため赤字の場合でも確定申告をするべきなのです。

さらに、一部を源泉徴収されているような場合には、確定申告することによって所得税が還付される可能性も考えられますので、「赤字だったから」と思うのではなく、「赤字だからこそ」と思い、しっかり確定申告しておきましょう。
中でも注意が必要なのは、青色申告が取り消される可能性もあるということです。

青色申告承認が取り消される条件は以下の通りです。
●　帳簿書類を提示しない場合
●　税務署長の指示に従わない場合
●　隠蔽などがある場合
●　二重帳簿や過少申告などがある場合
上記の条件に該当した場合、青色申告が取り消され、65万円の控除額がなくなりますので、十分に注意しましょう。

今回は、フリーランスエンジニアの確定申告について詳しく説明してきましたが、いかがでしたでしょうか。フリーランスエンジニアとして働いている方にとっては、毎年必ず行わなければならない大切な作業です。この確定申告で、納める税金の金額が決まり、また忘れたり遅れたりしてしまうと、ペナルティが課せられてしまいます。
このペナルティは、節税をしたい方にとって、精神的にも経済的にも、かなりのダメージとなってしまうでしょう。また、確定申告を青色申告で行う場合、赤字決算になってしまった時でも疎かにしないできちんと確定申告するようにしましょう。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

フリーランスとして働くようになると、案件の応募や受注、さらには確定申告まで色々なことを全て自分自身で行わなければなりません。適切な確定申告を行っていくためにも、普段から「納税義務を正しく遵守しながら、納得のいく納税を行いたい」と思っている方は多いのではないでしょうか。

もちろんフリーランスのエンジニアでも、普段誤解しがちなポイントを正しく理解して、適切な確定申告を行えれば、年間の納税額は数万円から数十万円も異なっていくこともあります。
今回のフリーランスの一年間「第１４回　経費・税金」では、フリーランスが納める税金や経費の範囲について詳しく見ていきます。納税義務を遵守しながら、適切かつ納得できる納税を行うためにも、様々な注意点をしっかりと把握しておきましょう。

まずは、フリーランスの方が納める税金はどのようにして決定しているのかをご紹介します。正しい節税を実現するポイントなどについても、しっかり理解を深めておきましょう。

１．フリーランスの税金は「確定申告」で決まる

フリーランスのITエンジニアの場合、確定申告によって納税額が決定します。
会社員時代なら給与から天引きされているため、ほとんどの方は自分で確定申告を行う必要はありませんでしたが、フリーランスの場合は自分で全て行う必要があります。
受注した案件から計上される売上や、受注活動や案件の遂行に関連する必要経費などの計算を全て行い、正しく申告しなければなりません。

２．正しい節税のポイントは「経費」と「控除」

正しい節税をするためには、経費と控除を把握しておくことが重要なポイントです。
経費と控除の2点は、所得から差し引くことができます。この差し引ける金額が実際に多ければ、課税対象となる所得は少なくなります。
そのため、計上出来る経費・控除については、法令を遵守するためにも正しい知識を持つことで、所得税を適切に申告するための理解につながります。

基本的に、フリーランスエンジニアの仕事に必要なものは、多くが経費となり得ます。経費の範囲についての理解を深めることで、正しい節税ができるでしょう。システム開発案件などの仕事に関わる領収書やレシートは大切に保管しておきましょう。

自宅の一部を事務所として使用している場合や、打ち合わせや営業にも自家用車を使用する場合は、家賃や光熱費、交通費などの一部を経費として計上できます。

● 教材費：プログラミンングなどの専門書、IT技術書など
● 交通費：仕事に関する移動費
● 仕事道具：パソコン・モニターなどの機器および備品
● 通信費：インターネット使用料や携帯電話料金、郵便など
● 家賃：フリーランスとして自宅で仕事を行っている場合
● 広告宣伝費：名刺作成やホームページ作成など
● 接待交際費：クライアントとの親睦や飲食にかかった費用、贈答など

また、自家用と業務用とで按分する比率もありますので、経費の項目ごとに適切な配分で計上できるように、経費割合をチェックしておきましょう。不明な点は、自己判断で押し切らずに、地域の税務署へ遠慮せずにまめに問合せなどを行っておけば安心でしょう。

フリーランスの方が正しい節税をする際、考えられる主な方法は以下の5つです。

● 正しく経費にできるものは漏らさず計上
● 白色申告ではなく青色申告を選択
● 青色専従者給与の届出
● ふるさと納税の実施

それぞれ詳しく説明していきますので、参考にしてみてください。

１．正しく経費にできるものは漏らさず計上

経費を漏らさず適切に計上することは、すぐに誰でも実践できるものです。日々の取引をできるだけ細かくし、経費として認められているものは忘れずに計上するようにしましょう。
課税所得税額は、「所得 – 経費 – 控除」という計算方法で算出されます。そのため、経費が漏れなく計上されるほど所得額は少なくなりますから、納税額も少なくなります。
インターネットの通信料金や自宅で仕事を行っている場合にかかった家賃や水道光熱費なども適切な按分の範囲で一部を経費として計上するだけでも、正しい節税方法となります。

また、支払っている国民年金も控除対象となります。また、国民年金保険は納付義務があることだけが普段着目されがちですが、実はフリーランスの方にとっても「遺族年金」や「障害者年金」といった万が一の時の保険機能もありますので、必ず真面目に納付しておきましょう。フリーランスエンジニアの将来の収入不安への対処としても重要です。

個人年金保険料控除は、生命保険料控除の一つです。いずれも将来の自分への補償となりますが、これらも正しい節税のための控除項目として忘れないように計上しましょう。

２．青色申告特別控除

控除による節税方法といえば、青色申告による確定申告を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。

これまで青色申告特別控除の金額が65万円でしたが、2019年の税制改正により55万円になりました。そのため、青色申告することで、55万円の所得控除を受けることができます。
つまり、収入から55万円を差し引いた金額から支払う税金を算出します。その結果、納める税金を抑えることができるのです。
また、青色申告をe-Taxによる電子申告または電子帳簿保存を行うことで、これまで通りの控除額65万円となります。

３．青色専従者給与の届出

確定申告を青色申告で行う方は、青色専従者給与に関する届出を税務署に提出することで、家族への給料を経費として計上することが可能となります。もしご家族に、ご自身のシステム開発などのフリーランスとしての活動を支えるような仕事を手伝ってもらっているとしたら、実際に適正な給与を支給するべきでしょう。

４．ふるさと納税

日本各地の地方自治体に税金を納める、ふるさと納税も正しい節税方法の一つです。

ふるさと納税とは、寄附したい自治体の窓口に直接お金を寄附するか、銀行振込を利用して寄附することでできます。ふるさと納税は、寄付金となるため「寄附した金額 – 2,000円」が所得控除となります。

フリーランスの正しい節税の観点から、主に経費などについて説明してきましたが、いかがでしたでしょうか。
フリーランスとして働き、一定金額以上の報酬を得たら必ず行わなければならないのが確定申告です。確定申告によって納める税金が決定するため、できるだけ適切に納税額を管理したいとも考えるでしょう。

その際、これまで経費として計上が漏れていたものがなかったかを再確認することで納税額を抑えることができます。また青色申告や青色専従者給与の届出があればさらに税制の範囲内で適切な納税額とすることができます。
フリーランスエンジニアの方で正しい節税を行いたいと考えている方は、今回紹介したポイントを参考にしてみてください。

次の記事では、フリーランスの確定申告についてもっと詳しく説明していきますので、ぜひご覧ください。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

フリーランスとして働き始めたばかりのSE・プログラマー・ITエンジニアの方であれば、初めての確定申告などで戸惑う方もいるでしょう。そこで、今回のフリーランスの一年間「第１３回　所得と税金」では、フリーランスのITエンジニアの方が納めることの多い税金の種類とその計算方法を詳しくご紹介していきます。また、その際に気をつけるべきことなども合わせてご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

一番大切なことは、実際の申告や納税の際に不明点や自信のないところなどがあれば、それらの詳細について地元の税務署へ相談や確認を行うようにして、気持ちのよい申告と納税を行うよう心がけてください。

税務署は、決して敷居の高い場所ではありません。テレビドラマなどのイメージを払拭して気楽に一度相談されてみると、真摯に詳細に説明してもらえることが分かります。疑問点があれば決してあいまいにせず、進んで質問してみましょう。電話での税務相談も常時受け付けてくれています。

１．所得税

所得税は、その年の1月1日から12月31日までの一年間に得た個人の所得に対して課せられる税金のことを指します。我が国の所得税は、所得が多くなれば多くなるほど税率が高くなる「累進課税制度」を採用しています。

所得税の計算方法の概要、流れは以下の通りです。
1. 一年間の収入の合計を計算
2. 収入から必要経費を差し引いて所得を算出
3. 所得から課税対象とならない所得控除額を差し引いて課税所得を算出
4. 課税所得に該当する税率を用いて全額を算出
5. 課税所得控除分を控除

上記の流れで計算していくと、その年の所得税がいくらになるのかが分かります。

２．住民税

住民税とは、フリーランスエンジニアの方であれば、ご自身が住んでいる都道府県と市区町村に納める税金を指しています。住んでいる地域によって多少の差はありますが「前年の」確定申告による所得をもとに「翌年に」それぞれの市区町村から通知が届きます。

例えば、東京都の東京23区では「都民税」と「特別区民税」となります。このように、地域によって差はありますが、その差は、あっても年間で数百円程度に収まることが多いため、住民税の試算上では特に気にならない程度でしょう。

３．個人事業税

個人事業税とは、フリーランスのエンジニアが都道府県に対して納める税金です。

基本的には、「請負契約」なのか「業務委託契約」なのかがポイントとなります。「業務委託契約」であれば、多くは個人事業税が発生しない可能性が高い傾向にあります。全てのフリーランスのエンジニアが支払う義務があるものではありませんので確認しておきましょう。
法律で定められた70の業種に該当する場合にのみ課税され、エンジニアやプログラマーとして働いているフリーランスの場合には「製造業・コンサルタント業・請負業」が該当するでしょう。個人事業税が発生するかどうかは都道府県によっても異なります。

個人事業税の計算方法は「課税所得×税率－290万円(控除分)」（当記事執筆時点）です。

フリーランスエンジニアの方で、この個人事業税の納付義務に該当すると考えられる法的な業種の区分とその税率は以下の通りです。
● 第1種事業(5％)：請負業・製造業
● 第3種事業(5％)：コンサルタント業・デザイン業

とはいえ、一般的なシステム開発を業務委託で受注しているシステムエンジニアの場合には、そのどれにも該当していません。

このように、全てのフリーランスエンジニアに個人事業税が関係あるとは限らないのですが、市町村による判定方法としては、決算書から「従業員がいるのか、交通費や経費が多いか」などをチェックし、受注している主要な業務が請負契約に該当するかどうかを判定していることもあるようです。たとえばあちらこちらへ営業で移動したり、抱えている技術者がいて福利厚生や交際費などが多ければ、会社の経営と同じような活動となりますので、会社にかかる法人税と同様の取り扱いで個人「事業税」が賦課されるという判定になるのかもしれません。

そういう意味ではフリーランスのエンジニアとして一人独立して、特定の常駐先でプログラミングや設計などのシステム開発を行っているような一般的なITエンジニアであれば該当しないことが多い、ということになるかと考えられます。ただし、これらはあくまで市町村毎の判断によることになるようです。

４．消費税

消費税とは、サービスや納品物の売買にかかる税金を指します。例えば、案件の報酬単価が50万円の場合、消費税は10％の5万円ということになります。（記事執筆時点）

原則として、前々年度の課税売上が1,000万円以下の場合、今年（課税期間）の消費税の納税義務は免除されます。消費税を納める義務が発生する条件は以下の通りです。ただし税法の変更については毎年必ず確認するようにしてください。
● 前々年度(2年前)の課税売上高が1,000万円を超えた場合
● 1年前の1月1日から6月末までの課税売上高・給与支払額などが1,000万円を超えた場合

このように売上額が年間1000万円を超えるようなハイレベルのフリーランスエンジニアでなければ、消費税の納税を意識する必要はありませんが、消費税は自分で計算して確定申告する必要があるため、その日のために計算方法の概要を知っておきましょう。

消費税の計算方法は「受け取った消費税－支払った消費税」となります。もし、フリーランスエンジニアであっても、消費税支払い事業者になった場合は、還付を受けられるケースもありますので覚えておくと良いでしょう。フリーランスのITエンジニアの場合はあまり考えられませんが、万が一、受取消費税より支払消費税の方が多くなった場合などが該当します。

フリーランスの所得に関連する基本的な控除の種類は、以下の通りです。
● 所得税は「各種控除」を差し引いて計算
● 控除に該当する国民健康保険料は住んでいる市区町村によって異なる

以下、上記2点について説明していきます。

１．所得税は各種控除を引いて計算

所得とは、収入から必要経費などを差し引いたもの（つまり儲けにあたる金額のこと）を指します。所得税を計算するには、所得金額を把握する必要があります。所得金額の計算方法は「収入 – 必要経費 － 各種控除」です。

必要経費とは、収入を得る上で必要となる費用のことを指し、仕事に使う備品、光熱費、通信費、交際費などが経費に該当します。

次に、各種控除としては以下のようなものがあります。
● 基礎控除：確定申告を行うと一律控除
● 青色申告特別控除：青色申告で確定申告する控除
● 社会保険料控除・小規模企業共済等掛金控除：健康保険・年金・企業共済などの保険料や掛け金にかかった費用が全額控除
● 配偶者控除：配偶者の収入が一定以下の場合に控除
● 配偶者特別控除：配偶者控除で控除できない場合、収入金額に応じて一定金額が控除される
● 扶養控除：収入が少なく自分の収入で養う家族がいる場合に控除
● 医療費控除：年間10万円以上医療費がかかった場合に控除（限度額あり）

その他にも、寄附金控除・生命保険料控除・地震保険などがあり、個人の所得からは一定程度控除されます。
また、配偶者控除・配偶者特別控除・扶養控除などは、本人の所得と、配偶者や扶養家族の収入などの各種条件によって異なりますので、自分自身がどこに該当するのかチェックしておきましょう。

２．国民健康保険料は住んでいる市区町村によって異なる

保険料の金額や納付方法は、それぞれの市区町村により金額が異なります。また、所得や扶養家族の人数によっても異なりますので、事前に確認すると良いでしょう。

国民健康保険料だけではなく、住民税も住んでいる地域によって金額が異なる場合がありますので、こちらも事前に確認しておくと良いでしょう。

これまで、フリーランスの方が納める税金について詳しく説明しましたが、いかがでしたでしょうか。会社員時代とは違って、フリーランスになると税金に関することも全て自分で行うことになります。
考え方によっては、自ら立っていることの証であり、むしろ誇らしいことでもあるでしょう。日頃、システム開発の技量を発揮しクライアントの期待に応え続けているプロフェッショナルなエンジニアとして、高いプライドを持って対応してください。

フリーランスエンジニアとして、長く活躍するためには資金繰りをしっかりしておくことも重要です。そのため、今回ご紹介したことを参考に、事前に支払う税額を把握して将来性のある計画を立てましょう。

次の記事では、フリーランスの適切な経費の計上などについて詳しく説明していきますので、ぜひご覧ください。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

フリーランスとして活躍するシステムエンジニアの多くは、請負契約で案件を受注することが多いはずです。また常駐業務として受注した案件に従事していることも多いため、客先のプロパーと同じような感覚になりがちですが、フリーランスのエンジニアにとっては、毎月の収入は給与ではなく請負契約に従った報酬です。
そのため、フリーランスのITエンジニアは、請求書を発行した上で、その報酬を受け取らなければなりません。

そこで今回のフリーランスの一年間「第１２回　請求書」では、請求書の必須項目や作成時のポイント、さらに注意点までを詳しく解説していきますので、ぜひ参考にしてください。

フリーランスエンジニアの「請求書」とはクライアント企業に対し、受託したシステム開発などの案件の報酬を請求するためのものです。契約した案件が終了した時点で、または毎月検収の場合は月末時点でクライアント企業へ請求書を提出することが多いはずです。
またフリーランスのITエンジニアとして働いている以上は、毎年「確定申告」を行わなければなりません。その際にも、請求書が所得を証明する書類となるのです。

請求書がきちんと作成されていれば、クライアント企業との支払いに関するトラブルを避けることもできます。そのため、請求書の作成と提出は非常に重要になるのです。

請求書を作成する際の宛先に担当者の氏名を記載する場合なら文末には「様」を、社名や部署名のみの場合には「御中」と付けることです。さらに、消費税の計算で1円未満の端数が生じた場合には切り捨てることが基本となっています。

フリーランスエンジニアとして、受託した案件に関する報酬を請求するための「請求書」に記載する事項は、基本的には以下の通りです。ポイントを見ていきましょう。

● 請求書の宛名：クライアント企業名・事業部名・担当者名など
● 請求内容：システム開発などの件名・数量・金額など
● 消費税の表示：消費税の金額
● 発行日：基本的にクライアント企業の締日を記載
● 支払期日：支払日
● 発行者：フリーランスである自分の氏名
● 振込先：銀行名・支店名・口座種類・口座名義・口座番号
● 特記事項：請求・支払いに関する特別な条件
● 請求書番号：確認作業を容易に確実にするための通し番号

たとえばWebサイト構築の案件を受注した場合にはシステム開発費・サーバー構築日・サーバーメンテナンス費など、それぞれの作業内容に分けて数量・単価・金額を記載する方が良いでしょう。

さまざまな希望やニーズに応えた請求書のテンプレートも存在していますが、もし受注した案件のクライアントが請求書のフォーマットを指定してきた場合には、それに従って作成するようにしましょう。

フリーランスエンジニアの方が請求書を発行する場合、注意しなければならないポイントが4つあります。以下のポイントを参考にして下さい。

１．請求書の発行日

クライアントが法人の場合、締日で区切った毎月1回の支払日があることが多いでしょう。一般的には、それに合わせて請求書を発行しますので、発行日は請求書を発行した日付ではなく、クライアント企業の請求締日を記入します。

締日を過ぎた発行日にしてしまうと、支払いが翌月扱いとなりますので注意しましょう。また、請求の締日や支払日は、実際に取引を開始する前に必ずしっかりと確認しておいてください。

２．提出する日

基本的には、月末に締めてから3営業日以内には送るようにすると良いでしょう。

クライアント企業によっては「締日から2営業日以内」や「〇日までに送ってほしい」と伝えられるケースもあります。その際は、クライアント企業の要望に従って、出来るだけ遅滞なく提出するようにしましょう。

３．入金された金額のチェック

実際に入金された金額が、請求書に記載されている金額より少ないケースがあります。その際、考えられる原因としては「振込手数料」が引かれている可能性が考えられます。振込手数料は、どちらが負担するのか、受注する際に予め合意しておく必要があります。

また、自分が負担する場合には、どこの銀行を使用するのか、窓口で行うのか、インターネットなのか、また振込金額によって手数料が異なりますので、振込手数料の金額もチェックしておきましょう。

４．不明瞭な請求書は差し戻される

振込先口座の抜けや金額の誤り、稼働時間の申告記載ミスなどは不適切な請求書として差し戻されます。そのため、請求書を発行する場合には、抜け漏れや記載誤りなど、基本的な間違いがないか必ず確認するようにしましょう。

請求書ひとつとっても、クライアントは、あなたの作業品質全体を評価する物差しのひとつになっていることがあります。継続的な案件受注のために、そしてフリーランスエンジニアとしての信頼を醸成していくためにも、丁寧な作業を心がけることをおすすめします。

フリーランスのITエンジニアとして働く場合、請求書も自分で発行することとなります。請求書の作成は、クライアントによってもルールが異なります。トラブル防止のためにも、案件毎に、しっかりと事前に確認しておきましょう。

請求書は収入に関わる書類のためフリーランスのITエンジニアにとって大切な書類となります。自身のない方はテンプレートを駆使するなど、効率化を図りながら今回紹介したポイントと注意点を参考に請求書を作成してみてください。

次の記事「フリーランスの一年間「第１３回　所得と税金」　主な税金の種類と計算方法をご紹介」では、フリーランスの税金・経費について詳しく説明していきますので、こちらもぜひご覧ください。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

フリーランスのITエンジニアにとって、自分を守るために大切な書類となる契約書ですが、中には「よく見たことがない」「自分では作成しない」という方も多いのではないでしょうか。
契約書（発注書や基本契約書）を受け取る前に、電話やメールなどで契約内容を聞いて業務を開始する方もいるでしょう。
また、契約書を交わすと自ら伝えることは、なんとなくクライアントに失礼にあたるのではないかと躊躇している方もいるかもしれませんが、フリーランスのエンジニアが気持ちよく適正に業務を遂行するためにも契約書の内容の確認は重要です。

今回のフリーランスの一年間「第１１回　契約」では、フリーランスSEにとって契約書が重要な理由と、作成時のポイントや注意点まで詳しく解説していきます。

そもそも契約書とはクライアントとフリーランスエンジニア双方の間で交わす契約内容を明確にするためのものです。契約書を作成し契約内容や条件を明確にしておかないと、以下のようなトラブルを引き起こしかねません。

● 報酬が支払われない
● 途中で大幅な契約内容の変更がある

フリーランスとして働いている方の中には、電話やメールで契約内容に触れるだけで契約書を交わさない方もいますが、しっかり契約書を交わしておかないと後々困ることとなる恐れがあります。たとえば以下の例のように、契約書を交わすことで「トラブル防止」だけでなく様々な面で有益となりますのでしっかり理解しましょう。

● 契約内容を明確に可視化する
● 経理や税務業務を行う際のエビデンスになる
● 裁判を行う必要があるような場合にも、契約内容が証明できる

フリーランスの場合、自分のスキルを考えた上で、案件応募から契約に至るまで自分一人で全て行うこととなります。そのため、契約書を交わすことは重要だといえますので、正式に受注が確定した際、または内定した段階で契約書を交わしておきましょう。
少なくとも、アイウィルでは業務開始前に契約書を交わさないようなことはあり得ません。事前に条件や内容を相互に確認することが、長い信頼関係を築いていくための非常に重要な第一歩であることは間違いないと考えるからです。

契約書のチェック観点は「件名」「契約内容」「契約日付」「住所・屋号・署名・印鑑」「収入印紙の貼付（必ずしも必要ではない場合もあります）」の5つです。
では、どのようなポイントに注目して内容のチェックをしたらいいのでしょうか。受注の際は、以下のような内容を詳しく見ていきましょう。

１．業務範囲

例えば、システム開発は要件定義・基本設計・詳細設計・プログラミング・テストといった工程を経て一つのシステムが完成します。
今回の案件では、どの工程までが自分が担う業務なのか、システムの開発対象範囲がはっきり分かるかなどをチェックしましょう。契約書を交わしていない場合、クライアントには特に意図がなくても、双方の認識の違いに気付かないまま業務範囲外の業務まで依頼される可能性も考えられます。

もちろんフリーエンジニアとして長く安定的なお付き合いをしていくためには、自ら進んで一定の付加価値を積極的にご提供していくこともよくあることだと思いますが、少なくとも最低限の業務範囲については明記されているかどうかは確認しておきましょう。

２．価格・料金・報酬

契約書の中では、単価報酬の規定がフリーランスのITエンジニアにとって最も重要なポイントといっても過言ではないでしょう。クライアントによっては「仕様書に定める通り」「別途協議した上で決定した金額」などと記載されているケースもあります。

そのため、具体的な受注金額や月額単価等について触れていない場合には、仕様書や協議内容をしっかりと確認しておきましょう。フリーランスのITエンジニアであれば、SES契約や、業務委託、準委任契約など契約形態にも注意して確認しておきましょう。また、支払い方法・振込手数料・支払期限・税金の取り扱いなどについても、しっかり明記されているか確認しましょう。

３．著作権

対価となる報酬が支払われた時点で、著作権はどちらにあるのか記載する必要があります。著作権がクライアントに移転するという旨が記載されている契約書が一般的ですが、中には納品後もフリーランスエンジニア側に著作権が残り続ける場合もあります。

例えば、システム開発やWebデザインの案件で作成したイラスト・写真などの場合、納品物を二次的利用しないように記載したり、切り取りや拡大縮小などクライアントが自由に加工できる範囲を記載したりと、細かく記載されていることもありますので、ご自分にとって許容できる内容となっているかは、お互いのために、きちんとチェックしましょう。

契約書は、フリーランスエンジニアにとって、その案件毎に、とても重要な書類です。契約書の内容をチェックする際には記載漏れがないか、間違っている箇所や理解していない点がないかなど、しっかり確認する必要があります。その他にも契約書の内容をチェックする上での注意点が存在しますので、しっかりポイントを押さえておきましょう。

１．クライアント側が支払いを行わない事由

契約書の内容に「クライアント側が支払いを行わない」事由について記載されているか、また記載されている場合、それがどのような条件の場合なのかなどを必ずチェックしましょう。

一般的には、概ね以下のような規定は契約書に記載されていることが多いものです。
● 業務進捗状況において著しく問題が見つかった場合
● 月間の稼働工数が一般的範疇から一定以上逸脱するとみなされた場合

多くはフリーランスのエンジニア側の不十分な対応によってクライアント側が支払いを行わない、または報酬や支払い条件を変更するなどの常識的な範囲での契約内容が記載されていますが、念のため、必ずチェックした上で契約条件は遵守するように心がけましょう。

２．取り決めがない項目

契約書内に取り決めがない項目がある場合、受注した案件でトラブルが生じた際には裁判所の判断に従います。つまり、法律に基づいて適切に調停されるということです。

契約書の確認は、少し面倒に感じる方もいるでしょう。しかし、フリーランスエンジニアとして、その案件でトラブルを引き起こさないためにも、そして自分を守るためにはも必ず必要となりますので、しっかり確認しておきましょう。

今回はフリーランスエンジニアの契約書について詳しく説明してきました。
契約書がきちんと取り交わされることで、トラブルや業務範囲についての双方の認識の齟齬などのトラブルを回避できます。
クライアントとの協議を明確に行って、契約書の内容をチェックし、しっかりニーズを汲み取ることで、継続的な需要のあるフリーランスエンジニア、将来性のあるフリーランスエンジニアとして活躍出来るようになります。
ただ自分を守るためというだけではなく、長く活躍していただくためにも、案件を受注する際にはしっかりとした契約書となっているかどうかを確認しておきましょう。

次の記事では、「フリーランスの請求書」について詳しく説明していきます。請求書の書き方や注意点まで詳しく説明しますので、こちらもぜひご覧ください。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

フリーランスSEは、契約先毎に業務委託契約を締結し、契約先の需要・ニーズに沿って自分のスキルを提供することで報酬を得ます。この時、契約先ごとに締結する業務委託契約の内容などを把握しておかないとトラブルが生じてしまう可能性もあります。

そこで今回のフリーランスの一年間「第10回　契約」では、契約形態の種類をご紹介しながら、契約時の注意点まで詳しく解説していきますので、ぜひご覧ください。

フリーランスのメインとなる契約は「業務委託契約」でしょう。クライアントが自社以外の外部へ業務を任せる契約のことです。業務委託契約には、大きく分けると2種類の契約形態があります。

この記事を見ている方の多くは、現在「請負契約」で働いているフリーランスのSEだと思いますが、今回は改めて「請負契約とは何か、委任契約とは何か」について再確認しておきましょう。

準委任契約

準委任契約は、あらかじめ定められた期間内に作業を遂行することを約束することで成立する契約形態のことです。準委任契約には「労働期間に対して報酬が支払われる」「発注者側に指揮命令権がない」「瑕疵担保責任がない」という3つの特徴があります。
つまり「どのくらいの期間内に〇〇を完成させる」という案件の明確な目標・目的はなく、「単価：ＸＸ万円／ＸＸ月」のような形で契約することが多いと思います。そのため、成果物を完成させなくても、原則問題ないように思えます。

しかし、民法第644条には「受任者は、委任の本旨に従い、善良な管理者の注意をもって、委任事務を処理する義務を追う（善管注意義務）」と定められています。万が一、義務を満たさない場合には、「契約解除」だけではなく「損害賠償請求」される可能性もありますの。フリーランスのエンジニアなら当然のことですが、常に真摯な姿勢で業務を遂行してクライアントの満足を得られるよう日頃から努力しておくべきです。

請負契約

請負契約は、成果物を完成させる義務が発生し、完成してから報酬が支払われる契約形態です。請負契約には「成果物を完成させる義務があり、完成品を納品し検収を受けた後に報酬が支払われる」「発注者側に指揮命令権がない」「瑕疵担保責任がある」という3つの特徴があります。

請負契約は準委任契約とは違い、案件の明確な目標・目的があります。また、その目標を満たすことで報酬が支払われるという形の契約です。そのため、いくら時間をかけて作業を行っても、実際に成果物を完成し納品できなければ報酬を受け取ることはできません。逆に、プログラミングなどの高いスキルを持っており、予定より早く完成させることができれば、その分稼働は効率的になり結果として収支全体が向上するでしょう。フリーランスのエンジニアであることの醍醐味のひとつですね。

準委任契約と請負契約の違い

準委任契約は、成果物を完成させる義務ではなく、時間や労働力の提供で報酬が支払われる契約形態といえるでしょう。準委任契約と請負契約の主な違いは以下のように整理することが出来ます。
【準委任契約】
対価：時間・労働力
成果物：求められない
瑕疵担保責任：なし
報告義務：あり
契約解除：お互いいつでも可能
【請負契約】
対価： 完成品
成果物：求められる
瑕疵担保責任：あり
報告義務：なし
契約解除：受注側はできない

業務委託契約は、フリーランスエンジニアとして働く上でかかせない契約となっていますが、契約を結ぶ際には、いくつか気をつけなければならないポイントもあります。
その注意を怠ったことで将来性をなくす恐れもあるかもしれません。フリーランスエンジニアの場合、会社員のように企業や組織に守ってはもらえないため、この記事を見られた機会に、あらためてしっかりと理解を深めておきましょう。

１　派遣法に気をつける

準委任契約や請負契約は、発注者側から委託された仕事をこなしたり、完成させたりすることが目的です。そのため、派遣契約のように発注者側に指揮命令権や労務管理を行うことはできません。

しかし、客先に常駐して作業を行う際、発注者側が受注者側に対し、直接指揮命令をしてしまっていることがあります。このような行為は「偽装請負」とされることがあります。偽装請負を行った場合には法律違反となり、罰則が課せられます。また発注者側だけではなく、受注者側にも課せられる可能性があります。

●労働者派遣法第59条2号：無許可派遣事業として、1年以下の懲役または100万円以下の罰金
●職業安定法第64条9号：違法な労働者供給事業となり、発注者側と受注者側の両者に対し1年以下の懲役または100万円以下の罰金

２　労働基準法は適用されない

労働基準法の対象外となることも知っておきましょう。
従業員を守るために定められている「労働基準法」ですが、この法律は正社員・パート・アルバイトなど雇用されている会社員に適用されます。堂々たる個人事業主として、自ら立っているフリーランスエンジニアには当然適用はされません。

フリーランスのエンジニアとして仕事を受託している場合、仮に急に契約終了を言い渡されたり、労働時間が数百時間になったりしても原則として受入れざるを得ないことがほとんどです。ただしあまりにクライアント側本位のものであれば、下請法やその他の法、契約書などの記載事項に準拠して交渉の余地もありますので、一度相談をしてみる価値はあるでしょう。

３　報酬の支払いについて確認する

契約時の注意点として、報酬の支払いについて確認することも大切です。後にトラブルとならないためにも、しっかりと確認しておきましょう。

【交通費の扱い】
フリーランスの契約によっては、交通費が受託料内に含まれている場合もあれば、交通費関係の契約を別に設ける場合もあります。交通費の扱いが曖昧な場合、受注者側の利益が大きく低下することもありますので特に注意しておきましょう。
しっかりと確認しておくことが、結局はクライアントとフリーエンジニア双方にとって最良のことなのです。信頼感をもってお付き合いしていくためにも、きちんと最初に交渉しておきましょう。

【報酬が振り込まれる日】
基本的に「月末締め翌月末振込」のクライアントがほとんどですが、中には「月末締め2ヶ月後の月末振込」のクライアントもあります。
振込日を確認しないと、資金のやりくりが難しくなる可能性もありますので、これもはじめにしっかりと確認するようにしましょう。また、振込日が仮に土日祝日だった場合には「前営業日」に振り込まれるのか「次営業日」に振り込まれるのかもきちんと確認しておきましょう。

【振込手数料】
振込手数料が生じる場合、クライアント側が負担するのか、自分が負担するのかも大切です。もし自分で手数料を負担するとなると、帳簿作成時に支払手数料としてきちんと費用計上しなければなりません。これもきちんとチェックしておきましょう。

【報酬発生時期】
報酬が発生する時期（検収締め日）も大変重要です。
クライアントへの1回目の納品で報酬が発生するのか、修正なども含めて全て完了した段階で報酬が発生するのか、それともシステム運用などがスタートした段階で報酬が発生するのか、月次精算となるのかなど、クライアントによって異なります。
契約時にきちんと確認させてもらいましょう。

これまで、フリーランスエンジニアの契約について詳しく説明してきました。
準委任契約と請負契約の違いを再度確認できたのではないでしょうか。フリーランスエンジニアとして請負契約を行っている場合、偽装請負に厳重な注意を払わなければなりません。

また、労働基準法などは適用されないため時として様々な問題で困ることになる可能性も考えられます。トラブルにならないためにも、今回ご紹介した内容をしっかり頭に入れておきましょう。
次の記事では「フリーランスの契約書」について詳しくご紹介していきます。契約書の重要性から注意点、書き方まで詳しく説明しますので、ぜひご覧ください。

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フリーランスのSE、システムエンジニアとして既に年収800万円程度は稼いでいても、まだまだ満足行かないという向上心が高いITエンジニアもいるでしょう。
IT業界の需要や将来性の向上と比例して「もっと高みを目指したい」「年収1,000万円という大台に乗せたい」と考えているフリーランスの方もたくさんいるのではないでしょうか。

そこで、今回のフリーランスの一年間「第９回　単価・報酬」では、年収1,000万円以上を目指すコツや単価交渉を成功させる秘訣を詳しくご紹介していきます。

フリーランスエンジニアが年収1,000万円以上を目指すコツは以下のとおりです。
●属性情報として十分な経験や実績を積む
●エンジニアとして対応できる領域を広げる
●トレンドに対応できる知識や技術を身に付ける
●コミュニケーション能力を磨く
●常に最大限のチカラを発揮できる条件を把握する

つまり、年収1,000万円以上を目指すためには自分の市場価値を高めることが大切であることが分かります。「市場価値」を言い換えれば「社会・企業からどれだけ必要とされている人材か」ということです。市場価値が高いということは、企業の案件募集ニーズ（需給バランス）に合った人材だということです。
つまり、応募するクライアント企業が求める人材を明確に把握して、それを攻略するだけの材料（スキルや経験）を集めていくことが自分の市場価値を高める近道であり、年収1,000万円以上を狙う近道となるのです。

また、報酬単価の交渉をすることも有益です。自分の市場価値を高めてから単価交渉を行うとより効果的です。

ここからは、成功する単価交渉術をご紹介します。
単価交渉をする場合、2つのポイントとあわせて提案するタイミングが重要です。そこで、この2つの観点から単価交渉を成功させる秘訣を説明していきます。

フリーランスエンジニアが案件の単価交渉を成功させるためには、それだけのスキルとクライアントからの信頼が必須です。とはいえ、具体的にどうすれば良いのか分からないフリーランスエンジニアの方もいるでしょう。そこで、具体的にどのようにしてクライアント企業にアピールするのかをご紹介していきたいと思います。

保有スキル

フリーランスエンジニアにとって、保有しているスキルは単価交渉を攻略する強みとなります。例えば、一つのプログラミング言語だけでこれまで仕事をしていたあなたが、他のプログラミング言語を習得したとなると、対応できる領域が広がることで、マルチプレイヤーとしてクライアントから高い評価を得られます。

そのため、普段の業務から自分が持っている技術や知識を存分にアピールしましょう。
あなたから単価交渉を切り出す前に、クライアント側から提案される可能性も十分にあります。出し惜しみせずに保有しているスキルを全て出し、日常の業務の中でもクライアント企業へのアピールにつながると理想的です。

クライアントからの信頼

そもそもクライアントからの信頼がなければ、報酬単価を上げるどころか仕事を続けることさえも難しくなります。フリーランスとして長期的な活躍を望んでいるのであれば、第三者からの信頼を得ることは非常に重要なポイントとなることを覚えておきましょう。

信頼を獲得する方法は、実は至って簡単です。「納期を守る」「クライアントが求める形で仕事を完成する」など、当たり前のことを積み重ねれば信頼を得られます。単価交渉を考えているのであれば、より誠実な対応を心がけて信頼度を高めましょう。

単価交渉のベストなタイミングで

単価交渉は、クライアント企業が単価を上げても自社の利益に十分繋がる人材であると思わせられるタイミングがベストです。
●仕事に応用可能なスキルを習得したタイミング
●作業量が増えたタイミング
●一緒に仕事して半年以上経過したタイミング

上記3つのタイミングを参考にして、単価交渉を行ってください。

報酬単価の交渉は、その場の勢いだけでチャレンジすると失敗してしまう可能性が高まります。失敗しないためにも、これからご紹介する注意点にぜひ気をつけながら単価交渉に挑んでみましょう。
もちろんアイウィルでも、エンジニアの生涯年収の向上を目指して、徹底的にサポートしていきます。

客先に交渉するために事前準備を入念に行う

単価交渉をする場合、単価を上げる材料ともなる技術や知識などの情報を正確にクライアント側へ伝えなければなりません。具体的なスキルや稼働時間などを予め整理してクライアント企業への貢献度を正確に伝えられるように準備しておきましょう。

要望以上の成果を出す

依頼された仕事に対し、最低限の成果しか出していないフリーランスエンジニアの方は単価交渉の成功確率は低いといえます。単価を上げるというのは、クライアント企業からすると大きな決断を要することです。関連部署の承認や上長の説得も必要です。いつも担当者の自己判断で、あなたの単価を据え置いているわけではないのです。

ですから、単価交渉に応じても良いと思われるためには、それ相応の成果が重要となります。クライアントに提示された以上の成果を上げなければなりません。つまり、フリーランスエンジニアで単価交渉をしたいのであれば、クライアントの要望以上の成果を出す必要があるというわけです。人はきっと、あなたをきちんと見ているものです。

ここまで、フリーランスエンジニアの単価・報酬について説明してきました。
単価交渉するためには「保有スキル」と「クライアントからの信頼」そして提案時期が重要となります。そのため、もし今あなたが単価交渉を検討しているのであれば、全ての材料を揃えてから臨んだ方が成功確率が上がります。
フリーランスSEとして高みを目指したい方は、今回ご紹介した単価交渉術を参考に、単価を上げて自分の満足の行く生活を送ってください。

次回は「フリーランスの契約（契約形態・派遣法）」というテーマについて説明します。多くの方が、毎月精算の請負契約で案件を受注していると思いますが、業務委託契約の種類や他の契約との違いなど、きちんと把握していない方も多いのではないでしょうか。
そこで改めて「請負契約」とは一体どういう契約になるのか、他の契約と何が違うのかなど詳しくご紹介していきます。フリーランスの一年「第10回　契約」もぜひご覧ください。

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常駐型案件に応募しようとした際、重要なのがスキルシートや職務経歴書です。記載情報を基に、応募者のスキルや経験を把握し、人間性も含めて自社にマッチしているかどうかを判断します。
そのため、フリーランスSEにとってスキルシートや職務経歴書は案件獲得率を高める重要な資料となります。

そこで今回のフリーランスの一年間「第8回　スキルシート・職務経歴書」では、スキルシートや職務経歴書の書き方のポイントについて詳しくご紹介していきます。書き方一つで、書類選考の通過率や案件獲得率が変わります。案件受注に困らないためにも、ここでしっかりポイントを押さえておきましょう。

スキルシートは職務経歴書とどういった点が異なるかご存知でしょうか？何となく理解してはいるけれど、はっきりと「ここが違う」と説明できる方は意外と少ないのではないでしょうか。
そこで、改めてスキルシートとは一体どういうものなのか、また職務経歴書との違いな何かをご紹介していきます。

「スキルシート」とは、その名前の通り自分のスキルを記入してクライアント企業へ提出する資料のことです。案件獲得する際に必要となるため、エンジニアとして携わった業務は忘れないように全て記入しましょう。

一方で「職務経歴書」というものがあります。大きな違いは「資料を見る人」です。
●スキルシート：業務担当者
●職務経歴書：人事部

スキルシートの場合は、現場を担当している方がチェックするため、細かく記入する必要があります。一方、職務経歴書の場合は業務に関しての知識がない方がチェックします。そのため、誰が見ても分かるような記入の仕方をしなければなりません。

ここからは、スキルシートや職務経歴書を書く上で押さえておくべきポイントをご紹介します。書き方一つで報酬単価も大きく変わり、年収なら数十万円以上も変わることもあります。ぜひ理解を深めておきましょう。

スキルシートに記入する項目は以下の通りです。
●プロフィール：名前・年齢・学歴・資格・経験のある言語など
●プロジェクト内容：プロジェクト期間・業務内容・担当工程
●システム環境：言語・サーバーOS・データベースなど
●チーム体制・役割：プロジェクトの規模・マネジメント担当した対象人数など

それでは、書き方のポイントを詳しく解説していきます。

１　プロフィールを記入

「プロフィール」とは自分自身を応募先となるクライアント企業へ自分を売り込むためのものですね。ライバルとなる他の応募者との違いを、クライアント企業に示すことが出来る箇所です。IT業界において、他の応募者との差別化を図ることは重要なポイントの一つです。

そのため、以下のポイントをしっかり意識しながらオリジナリティがある程度出せるように記入すると良いでしょう。
●担当者の好奇心を刺激するような内容を盛り込んで「会いたい」と思ってもらう
●数字を使用して具体的に記入するなど読んで納得感、説得力のある内容を記入
●文章が長いと読みにくくなるため一文の文字数を80文字以内に納める

当然のことですが、自己PRを記入する際、嘘の内容を記入するのはNGです。クライアント企業に「すごい人」と思われたいという気持ちで盛りすぎると、職務経歴書や面談時に矛盾が発生してしまいます。

仮に採用となっても、一緒に働いているうちにクライアント側が違和感や矛盾を感じてしまい、働きにくい環境となってしまう可能性があります。お互いのためにも、嘘偽りのない内容を記入しましょう。

２　プロジェクト内容で従事した業務を全て記入

これまでに経験した業務など、全て記入します。エントリーした案件とは関連性のない分野であっても、資格や仕事内容など全て書き出します。

「〇年〇月〜〇年〇月：△△の仕事」と時系列順に記入していきますが、この時「西暦」で統一して記入しましょう。年号は、和暦ではなく西暦で記入するのが一般的だということを覚えておきましょう。

業務内容などは箇条書きにすると読みやすくなります。また、ひと目で実務業績を把握することができるというメリットもあるため、文章ではなく、出来るだけ箇条書きで記入しましょう。

３　開発環境は出来る限り具体的に記入

使用できるプログラミング言語の「バージョン」「フレームワーク」「ツール」まで、詳しく記入します。特に、プログラミング言語のバージョンは、ものによっては大きく異なるため、しっかり把握しておきましょう。

４　組織やチーム体制について

ある特定の企業で携わった業務を他社へ伝えるものとなっています。守秘義務が課せられている可能性もあるため、企業名や団体名などは伏せておき、「大手IT企業」や「外資系IT企業」などと記入しましょう。

５　読む人への心配りも忘れずに！

スキルシートを記入する際、最も配慮するべき箇所が「用語の扱い」です。ある特定の企業内だけで通じている専門用語は必ず避けて使用しなければなりません。周囲の方が頻繁に使用していたから、慣れすぎてしまい一般的だと感じている用語でも、実は「特定の企業内だけでのことだった」なんてこともあり得るでしょう。そのため、冷静になって一般的な用語か判断して記入しましょう。

また、スキルシートを記入する場合は担当者が見やすいようにレイアウトに統一感を持たせると良いでしょう。

たとえば以下のような記入の仕方は必ず避けるようにして、見栄えが良いレイアウトを均一に整えましょう。
●強調したいからといって複数の「フォント」「文字色」を使用する
●英数字の全角半角がバラついている
●行頭・行末の位置がバラバラ

クライアントは、フリーランスSEの方が案件に参画することで成果を上げられるのかという点を気にします。担当者は、フリーランスエンジニアが開発チームに参画した際、自分の能力を発揮できるのかを判断するため、「案件期間」「開発チームメンバー数」をチェックすることが多くなっています。

短期間案件が続いている場合、「何か問題があるのでは」などと、クライアント企業に不安感を与える可能性があります。また、開発チームのメンバーが一人の案件が続いている場合も同様、「チーム開発でのパフォーマンスを発揮しにくいのではないか」と不安に感じられる可能性も考えられます。懸念点が残らないためにも、機能単位・言語別チーム単位だけではなく、携わったプロジェクトのメンバー数も書けるだけ記入しましょう。

また、短期間で契約が終了していると誤解されないためにも、一つのクライアント企業で複数のプロジェクトを受け持った場合には、同じクライアント企業でのプロジェクトであることを明記しましょう。

上記2点に注意して記入するように心がけてください。

これまで、フリーランスエンジニアのスキルシートや職務経歴書について詳しく説明してきました。スキルシートや職務経歴書は、フリーランスエンジニアにとって案件を受注できるかどうかを左右します。さらに報酬単価にも影響がある重要なツールです。つまり、応募先の今回の案件のニーズにきちんと合わせて、毎回記載内容を変更するような工夫も行うと採用される確率がまた一層高まります。

ぜひ、今回紹介したポイントを参考にスキルシートや職務経歴書を作成してください。ＡＩＷＩＬは皆様を強力にサポートしていきます。

次回は「フリーランスの単価・報酬」というテーマについて詳しくご紹介します。いまの報酬に満足していない、もっと上を目指したい方必見の「単価交渉術」や「年収1,000万円以上を目指すコツ」などを詳しく説明しますので、こちらもぜひご覧ください。

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常駐型フリーランスSEにとって面談に落ちてしまうのは大きな機会損失、つまり多くの利益を得るチャンスを逃してしまいます。スキル的には何の問題もないのに面談に落ちてしまうフリーランスエンジニアの方は意外と多いのです。

一般的な面談の流れは「求人応募＞書類選考通過＞面談」となります。たった数回の面談、短時間の面談で自分を十二分にアピールしなければなりません。せっかくチャンスを掴んだ面談であれば、決して逃したくはないでしょう。

そこで今回のフリーランスの一年間「第７回　面談対策」では、フリーランスの面談対策について詳しくご紹介していきます。面談時に役立つPR術や面談マナーも踏まえて、詳しく説明していきますので、ぜひ最後までご覧ください。

まずは、フリーランスエンジニアが面談の際に押さえておくべき3つのポイントを紹介していきます。面談でクライアント側が最も重視していることは「コミュニケーション能力の有無」です。
一緒に仕事をする以上は、コミュニケーションは必要不可欠なのです。そのため、コミュニケーション能力を意識しつつ、これから紹介するポイントを押さえておきましょう。

１　自分の経験やスキルを明確に伝える

コミュニケーション能力の次に大切なのは「自分のスキルを明確に説明できること」です。
いくら高いスキルを持っていても、相手に伝わらなければ意味がありません。面談に落ちる理由でもっとも多いのが「クライアント側のニーズに沿ったスキルを持っているのに、相手に伝わらず落ちる」というパターンです。

そのため、面談時にうまく説明できるように話す内容を事前にまとめておくと良いでしょう。また「最も自信のあることは試験パターンの漏れのない考察です」などと、はっきり言い切ることで「この人になら任せても大丈夫」という安心感が生まれますので心がけましょう。

２　意欲的な人材であることをアピール

フリーランスエンジニアが面談で落とされる理由として「意欲を感じないため」というパターンも多くなっています。フリーランスエンジニアとして成功するためには「もっと良くするためにはどうしたらいいのか」などと追求しなければなりません。クライアントの要望をそのまま聞くだけではなく、追求してより良いものを作ることが大切です。

そのためには、熱意が必要不可欠となっています。必要以上にアピールする必要はありませんが、案件に対する意欲をアピールすると良いでしょう。

３　メモをとる

面談する際にメモをとるとクライアント側は「仕事に対して前向きに取り組んでくれている」と感じます。そのため、良い印象を与えることができるため、必ずメモをとるようにしましょう。

メモ帳を準備するタイミングは、面談が始まる前です。準備しましょう。もし、面談中にメモを出すとなると、クライアント側が話している途中でバッグの中を漁ることとなってしまいます。そうなると、クライアント側に「失礼な人」だという印象を与えてしまうため落とされる確率が高くなります。そのため、必ず面談前にメモ帳を準備してメモをとりましょう。

ここからは、フリーランスエンジニアの面談時に大切なPR術をご紹介していきます。面談の印象によって、案件の単価や報酬金額がアップすることもありますので、しっかりポイントを押さえておきましょう。

１　自己PRのチェックポイント

まずは、クライアント側がチェックしている自己PRのポイントをご紹介していきます。こちらのポイントを押さえるだけでも、採用率がグッと高まりますので理解を深めておきましょう。
面談時にコミュニケーション能力を評価するポイントは、「的確に答えられているか」です。クライアントからの質問に対して、自己PRを絡めて的確に答えられると好印象を与えることができます。
しかし、自己PRを押しすぎるとクライアントの要望から離れる可能性もあり、「クライアント側が黙ってしまい、自分しか話していない」と気付いた時には既に手遅れですので、注意しましょう。

的確に答えるポイントは以下のような形で伝えることです。
● 結：経験の有無
● 承：その経験に関連する具体的なエピソード
● 転：プラスアルファーをアピール

一般的に、文章では「起・承・転・結」の形となっています。しかし、全てを面談時間内で伝えるのは難しいため、より簡潔に「結・承・転」という形で伝えると良いでしょう。

２　クライアントへの質問はアピールに繋がる

業務内容の説明などが一通り終わった後に必ずといっていいほど聞かれるのが「何か質問ありますか？」という内容です。ここで「質問はありません」というより何かしら質問した方がアピールに繋がるため、事前に準備しておくことをおすすめします。

３　自分の強みを売り込む姿勢が大

職務経歴・スキルシートには記入していない具体的な業務経歴を的確に伝え、コミュニケーション能力や仕事へのスタンス、さらには人柄が伝わるようにすると良いでしょう。

面談時に最も意識しなければならない点は、「一緒に仕事したい」と思ってもらうことです。いくら高いスキルを持っていても、「一緒に働きたい」と思われなければ長い付き合いはできません。そのため、自分の強みを上手くコミュニケーションを取りながら売り込むと良いでしょう。

面談の際に、意外と見落とされがちなのが「ビジネスマナー」です。当たり前のことですが、社会人としてのマナーがあるかどうかクライアント側にしっかりチェックされています。
フリーランスエンジニアにとって、初対面の方に対する印象は重要な要素の一つです。そのため、しっかりとポイントを押さえ、さらに面談前日や当日に見直してきちんと活かせるようにしましょう。

１　客観的に見て服装は大丈夫か

フリーランスエンジニアの場合、面談時の服装についてそこまでうるさく言われませんが、たとえ現場が私服でも基本的にスーツで行くのが無難でしょう。

これは、ビジネスマナーの観点から見れば当たり前のことです。いくらフリーランスエンジニアの面談とはいえ初対面の方と仕事の話をするわけなので、こういった気遣いは大切です。

２　相手の目を見て話す

面談に落ちる方に多い理由として、以下の点が挙げられます。
● 相手の目を見て話さない
● ボソボソ話しているため何を言っているのか伝わらない
● 声が小さい
● 怖い印象を与える
● 1人で笑っている

このように5つありますが、最低限のビジネスマナーとして相手の目を見て話をするように心がけましょう。

３　不快感を与える言動はNG 

「面談時に不快感を与える言動なんてしない」と思うフリーランスエンジニアも多いでしょう。しかし、不快感を与えている方は意外と多くいるものです。
● 余計なことをいう
● ネガティブな発言をする
● クライアント側が言っていることを否定

上記3つのような言動は悪い印象を与えてしまいますので、言葉を慎重に選んでから発言しましょう。

４　遅刻は絶対にしない

遅刻するとかなり印象が悪くなってしまいます。万が一、何かしらの理由によって遅れる場合は必ず連絡を入れましょう。また、面談場所に着いてからもしっかりと謝罪しましょう。

事前に連絡しないで遅刻した場合、ほとんどの確率で面談に落ちてしまうでしょう。そのため必ず遅刻をしないこと、もし遅刻する場合は連絡を入れることを忘れないようにしましょう。

これまで、フリーランスの面談対策について詳しくご紹介しました。近年IT業界の急速的な普及により、フリーランスSEの需要や将来性は年々高まってきています。しかし、だからといって簡単に仕事を受注できるということではありません。
冒頭でもご紹介しましたが、フリーランスエンジニアが面談に落ちるということは大きな機会損失となってしまい、得られる収入に大きな差が生じてしまいます。そのため、今回紹介したことを参考に自信を持って面談に臨んでください。

次回は、「フリーランスの職務経歴書やスキルシート」というテーマについて詳しく説明していきます。
スキルシートの書き方によって案件獲得率や単価が大きく変わるほど、フリーランスエンジニアにとってスキルシートは重要なものとなっています。案件の獲得率を高めたい方や単価を上げたい方は、ぜひご覧ください。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

フリーランスエンジニア(SE・プログラマー)の需要と将来性は、ここのところ増加傾向にあります。そのため、案件は豊富にありますが、フリーランスになれば会社員時代とは違い、自ら案件を探す必要があります。またなかなか案件を受注できない場合、生活に困ることになってしまいます。

前回の記事「第５回　案件選択基準１　選択基準を定める重要性を知る」でも述べたように、いくら生活に困るからといって、どんな案件でも受注すればいいというわけではありません。そこで今回は、フリーランスエンジニアの案件選択基準や、案件を選ぶ際の注意点まで詳しくご紹介していきます。

フリーランスエンジニアの醍醐味は、自分でやりたい案件を選択して、自分のペースで作業できることにあります。自由に案件を選べることはメリットですが、どのような案件を選択するか、また継続した案件を確保できるかは自分次第です。

そこで、ここからはフリーランスエンジニアの案件選択基準として主要となる6つの基準についてご紹介していきます。もちろん、全ての基準をクリアする必要はありません。自分にとって何が重要なのか、優先順位を決めて選ぶと良いでしょう。

長期的な受託が期待できるかどうか

同じクライアントから、長期的に継続した案件を受託すると、安定した収入を得ることができます。時には、単発案件も必要となるはずです。しかし、出来る限り長期的にお付き合いできるようなクライアントを確保しておくと良いでしょう。

長期的な受託が期待できるかどうかは、最初の案件を引き受ける前に継続案件の有無や、ストック案件の有無をチェックしたり、見極めたりすることが有効でしょう。とはいえ、クライアントから永続的に案件を獲得するためには技術や知識だけではなく、提案力・マネジメントスキル・コミュニケーションスキル等も必要となりますので覚えておきましょう。

単価と作業時間が見合っているかどうか

案件を受注する際、この単価の案件にかかる時間を予想して、時間単価を算出してみましょう。そうすることで、単価と作業時間が見合っているかどうかチェックすることができます。例え、提示されている単価が高額でも、完成するまで時間がかかってしまうと時間単価が下がります。逆に、単価が低くても完成するまで早めれば時間単価が上がります。これはＳＥＳ契約のような客先常駐型案件でも同じことが言えます。

比較的高い稼働でプロジェクトメンバが働いているのか、安定的に理想的な稼働時間で働いているのかなど、既に始まっているプロジェクトであれば、ぜひいちどエージェントやクライアントなどに現場の状況を問い合わせてみましょう。
このように、時間単価を算出して効率の良い案件を選択出来れば理想でしょう。

実績として公表できるかどうか

フリーランスエンジニアとして成功するかどうか、安定した収入を得られるかどうかは、実績を積み上げられるかもポイントです。積み上げた実績は、クライアントにアピール、提案できるため次の案件獲得の際に有利となります。

ただし、このメリットは実績を公表しても良い案件だった場合です。中には、公表できない案件も存在するため、そのあたりは事前に確認しましょう。もっとも、多くの場合は業務経歴書に記載する程度であればＮＧとなることはありません。主にネットなどに掲載することは控えていただくよう要請されることがほとんどです。紳士的なルールの厳守も、信頼の上に立った次の継続的発注につながりますので、誠意をもってお付き合いが出来るよう留意したいものです。

キャリアアップやスキルアップに繋がるかどうか

フリーランスエンジニアとして実績を積むには、多くの経験を重ねなければいけません。これまで受注したことのない分野、不得意な分野の案件でも自分のキャリアアップやスキルアップを目的に、割り切って受注することも大切です。

例えば、システム開発や苦手なプログラミング言語など、自分の不得意な案件を思い切って受注することで、経験や勉強になる案件ならば、スキルアップやキャリアアップ、収入アップのためにも果敢にチャレンジすべき案件ともいえるでしょう。

楽しい仕事やりたい仕事かどうか

やっていて楽しいと思う仕事は、基本的にやるべきでしょう。仮に、収益性が低くても人生の充実度は上がります。
とはいえ、やっていて楽しくても収益性が低いと楽しさが減少する、収益性が低い案件は受けたくないというフリーランスエンジニアの方もいるでしょう。そういった方は、自分の判断を絶対的指針として遵守し受注するかどうか決めると良いでしょう。

クライアントとの関係が良好に築けるかどうか

フリーランスエンジニアの場合自分で気軽に仕事ができることがメリットといえます。とはいえ、仕事をする上で必ず「相手(＝クライアント)」というものが存在します。そのため、仕事をスムーズに進めるためにもクライアントとの関係性を良好にする必要があります。

報酬が良ければ苦手なクライアントでも案件受注するという方も多いですが、長期的に付き合えるクライアントと契約する方が長い目で見るとプラスとなる可能性もあります。特に、常駐型案件などで業務を行う必要がある場合は、クライアント企業内の雰囲気も含んだ上で検討しましょう。

最後に、案件選択で気をつけるべきことを紹介します。自分にとって不利にならないよう理解を深めておきましょう。

事前に単価相場を把握する

案件に見合う報酬を受け取るには、単価相場を事前に把握しておく必要があります。
単価相場を知る方法は、「似ている案件の単価をチェックすること」「情報共有できるフリーランス仲間を作ること」の2つです。また、業界の動向を把握して、自分にとってプラスになる案件を受注しましょう。

噛み合わない単価の案件を無理に受注しない

フリーランスエンジニアとして働き始めたばかりの頃は、なかなか仕事が決まらない方も少なくありません。実際に案件を受注しないと、実績とならないため、報酬単価が低い案件でも受注するフリーランスエンジニアもいるでしょう。
しかし、噛み合わない単価の案件を受注してしまうと、適切な単価が分からなくなってしまい、ずっと低単価案件を受注する可能性も考えられます。また、無理な納期の案件を受注してしまうと体調を崩す可能性もあります。

もちろん、多少無理をして案件を受注しなければならない場合もありますが、噛み合わない単価の案件であるなら見送ることも大切です。見送って次のチャンスを持つ方が良いのか、無理にでも噛み合わない単価の案件を受注した方が良いのかは、現在の経済状況の見通しも含めてじっくり考えましょう。

なんでも屋さんみたいな契約はしない

素人では作業量など、分からないことが多いため契約関連に対応しにくいという背景があります。その結果、フリーランスエンジニアとして契約する場合、対応範囲が曖昧となってしまいます。仕事の範囲が明確になっていないため、1つの契約で何でも対応するような「なんでも屋」状態になっている可能性も考えられます。

クライアントからの要望・ニーズを出来る限り取り入れて優しさで対応すると、それが後々に功を奏す場合もあります。しかし、全ての要望を取り入れると、何でもやってくれる人だと思われる場合もあります。そうなってしまっては、今後「単価交渉したい」「仕事の範囲を明確にして契約したい」と考えても、既に対応した実績があるため不利になる可能性もあります。

そのため、こういった不利な状態を作らないためにも、案件を受注する際は事前に仕事の範囲を明確にしておきましょう。ただし、何がなんでも契約の範囲以外は行わないと固執すると、早々に要員入れ替えの対象になる可能性もあります。一定程度の譲歩の範囲は、日々の業務の中で、なるべく円滑な合意を図りながら検討することも必要かもしれません。
また、クライアントの感謝されるような稼働も時々行っていれば、信頼を醸成する効果的な戦略になるかもしれません。その業務や案件がどれほど魅力的か、継続的に発注してもらいたいかなど、適宜、判断していくのがベターかもしれません。

独立してフリーランスになる流れ、必要なものや注意点を詳しくご紹介してきました。

フリーランスになるために特別な手続きはありませんが、退職届の提出や国民健康保険・国民年金への切り替え、青色申告承認申請書の提出等が必要となります。また、独立する前に資金の調達やパソコン、さらには名刺やSNS・サイトなどを作成しておくと案件獲得のためにも効果があるため、しっかり準備しておいた方が良いでしょう。

独立を考えているエンジニアの方は、ありがちな失敗例に注意しながら行動を起こしてみてください。フリーランスエンジニアとして独立までの流れが理解できた後は、案件を受注できるかどうかという悩みが出てくるでしょう。そこで、次回は「第２回　開拓」について詳しくご紹介します。フリーランスが案件を獲得するための新規開拓方法、応募のコツなどをご紹介しますので、こちらもぜひご覧ください。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

フリーランスのITエンジニアに限ったことではありませんが、「依頼された仕事はすすんで全て受託するべきなのか」それとも「自分の得意な分野に集中するべきなのか」という、受注スタンスの課題があります。

この受注スタンスの在り方については、フリーランスとして働き始めたばかりのエンジニアの場合、特に悩む問題でしょう。
そこで今回は、フリーランスの案件は取捨選択した上で受託していくべきなのかどうか、詳しく解説していきます。

案件選択基準を明確に定める

フリーランスエンジニアの中には「依頼された案件は全て引き受けるべきなのか」「案件を選り好みすることで仕事が減少しないか」など、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
結論から言うと、フリーランスエンジニアの場合でも、案件選択基準を明確に定めた上で仕事を選んだ方が良いでしょう。

なぜならば、フリーランスとして関与した仕事は良くも悪くも「実績」として残ります。実績は、今後の仕事に大きな影響を与えます。そのため、自分の案件選択基準を定めた上で案件を選択することが大切になるのです。

戦略的であれば柔軟な選択も価値あり

常駐型案件の場合はクライアント企業のオフィスに常駐して働きます。もし、クライアント側の会社の社風や雰囲気などが自分に合わない場合、ストレスとなってしまい、結果としてパフォーマンスが低下する可能性も考えられます。そのため、常駐型の場合は特に案件は選択すべきであるといえるでしょう。

とはいえ、フリーランスとして働き始めたばかりだと仕事が貰えるだけでも感謝しなければいけないほどの状況かもしれません。そのため、仕事を選り好みしている場合ではない方もいるでしょう。しかし、どのような案件を受注するかによって、評価や今後の仕事が変わります。このことを、頭に入れて今のご自身の状況と採るべき方針とを納得した形で対応させながら、どうするべきかをじっくり検討することが理想でしょう。
もし余裕があるなら、自己の選択基準を優先させる方が良いでしょう。余裕がないようならば、戦略的に短期または中期的に“割り切って”案件を受託するのであれば、納得の上ですので、また違った成果を生んでいくことが出来るはずです。

経済戦略と価値を維持する時期を見極める

フリーランスとして働き始めたばかりのエンジニアにとって最も苦労するのは、自分自身で仕事を見つけることでしょう。報酬の高い仕事を見つけても、クライアントが継続的に仕事を発注してくれる保証はありません。
フリーランスとして働いていると、仕事がある時期もあれば、当然ない時期もあります。しかし、フリーランスになりたての頃に仕事が減ったり、なくなったりするとどうしても焦りが出ます。

そのため、「仕事が減ってきた」と感じたら、低単価案件を無理にでも受注する方もいるでしょう。低単価案件を受注することで、経験を重ねて自分のスキルアップの糧にするメリットも、もちろんあります。時によっては、経済的安定のために必要な戦略です。
しかし、あまりにも低単価の仕事や、自分の実績にとってプラスにならない仕事まで受託してしまうと、自分のスキルを「安売りする」という結果になってしまうこともあります。

自ら戦略的に選択するということの意味

フリーランスのエンジニアになると、自分のスキルや経験など、仕事に対する価値は第三者ではなく、自分自身で好きに決めることができます。
つまり、自分のスキルに600,000円の価値があると思えば、600,000円で自分のスキルを購入してくれるクライアントを見つければ良いのです。一方、自分で全て決めることができるため、600,000円の価値がある自分のスキルを、あえて500,000円で購入してもらうこともできます。

ここで、何らかの目的（自分の名前を覚えてもらうなど）があったり、得られる報酬以上の付加価値があったりするのならば、スキルの安売りではなく、戦略的選択と言えるでしょう。しかし、「なかなか仕事が決まらないから」という焦りだけで自分のスキルを売ることは安売りとなってしまう可能性はあります。

前述したように、受託した案件は良くも悪くも実績となって残ります。また、次の仕事へ影響する可能性も考えられますので、仕事がない時期こそ焦らずに、冷静になって後悔しない案件を選びましょう。また経済的事情により受託せざるを得ないような場合でも、“割り切って自ら選択しているのだ”というクールさで、計画的に消化していくのならば、より良い仕事の成果にもつながっていくはずです。
要はいずれであっても、状況に応じて自らの意思決定の下で仕事管理を進めていさえすれば、全てが“自ら戦略的に選択した必要な案件”となり得るのです。この意識を持てるかどうかが決定的な要素なのかもしれません。

フリーランスエンジニアの案件選定で、ありがちな失敗事例は「働き方や企業の文化など、案件の環境が一致しない」「クライアントのニーズに沿ったスキルと自分の経験が一致しない」という2パターンです。

求められるスキルについては、面談や面接などの場面でのコミュニケーションや「仕事内容に関する質問」で明確にできます。一方、環境の場合は入ってみないと分からない部分が多いのが現実です。
そのため、これまで自分が働きやすかったクライアントの案件はどういったものだったのか、特徴などを明確にした上で自分に合う環境かどうかを判断すると良いでしょう。

「有名企業や大手企業の案件だから」「最初に依頼されたから」など安易な考えで受託すると、後悔する可能性も高まります。もちろん、入ってみないと分からない部分は多いですが、事前に見極めて受託するかどうか検討しましょう。

これまで、フリーランスエンジニアの案件選択基準の重要性を説明してきました。
フリーランスエンジニアとして、どのような案件を受託するかによって、クライアントからの評価や今後の仕事が変わっていきます。そのため、どのような案件でも受けるのではなく、明確な戦略的方針で状況に応じて選ぶことが大切です。

案件を受託する際、さまざまな選定基準があります。なかには、自分のスキルや報酬だけで案件を選んでいるフリーランスエンジニアもいるでしょう。この時、「将来自分のスキルに良い影響を及ぼす案件かどうか」また、プログラミング言語やシステム環境など「この案件を受託することによって次の仕事に繋がるかどうか」も考慮して案件を選択すると良いでしょう。

次の記事では、より詳しく「フリーランスエンジニアの案件選択基準」を解説していきます。IT人材の需要や将来性の増加によってさまざまな案件があります。案件を受託してから後悔しないためにも、しっかりとポイントを押さえておきましょう。
気になる案件に応募する前に、今一度この案件を本当に受託していいのかどうか検討する際の参考にしてみてください。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

近年、IT業界に関する人材需要が高まっており、フリーランスエンジニアの将来性は高いと言えるでしょう。そのため、プログラミングなどのスキルのあるITフリーランスエンジニアが仕事を獲得するハードルは低下しています。
しかし、いくらハードルが下がっているからといっても、なかなか仕事が決まらないフリーランスの方もいるかもしれません。

そこで今回は、前回の「営業の方法」に続いて、フリーランスエンジニアが案件を受注する際の主要なルートを中心に、成功するカギ、さらに受注時の注意点まで詳しく解説していきます。

前回の「営業の方法」と重なる部分は多いのですが、ここでは、主に受注ルートに焦点を当てています。

フリーランスエンジニアが案件を受注するルートとして
● 人脈を使う
● 直接企業に営業をかける
● フリーランスエージェントを利用する
● クラウドソーシングサービスを活用する
● ブログやSNSで情報を発信する
という5つの接点があります。
主な受注ルートの説明と合わせて、案件獲得までの流れも紹介していきます。

人脈を使う

フリーランスエンジニアが案件を受注する上で、最も主流な方法が知人や友人から紹介してもらう方法です。
現在は、SNSやクラウドソーシングサービスが普及しているため、必ず必要というわけではありません。しかし、「フリーランス白書2019」によると80.4％もの方が、知人の紹介を含む人脈で案件を獲得しています。

次いで、過去や現在の取引先から仕事を獲得している方が59.4％もいることから、フリーランスの方にとって重要なポイントとなるのは人脈といっても過言ではないでしょう。
もちろん、ほとんど人脈がない状態からフリーランスとして働き始めた方も多数存在します。人脈がない方や不安な方は、セミナーや交流会に参加して人脈を広げると良いでしょう。

直接企業に営業をかける

直接企業にメールや電話で問い合わせてみるのも良いでしょう。具体的な営業のコツについては、前回の記事も参考にしてみて下さい。

直接企業に営業をかける流れは以下の通りです。
1.仕事をしたいと思う企業のリストアップ
2.企業のホームページなどで得た電話番号やメールアドレスから連絡
3.「まずはトライアルを受けさせてください」と自分を売り込む

この時、やみくもに連絡してもレスポンスは望めません。そのため、必ずエンジニアを募集しているかどうか見極めるようにしましょう。一度契約が成立したら継続的な受注が望める強力な案件獲得ルートのひとつとなるでしょう。

フリーランスエージェントを利用する

フリーランスエージェントは、ある程度のスキルはあるけど、「どのようにアピールしていいか分からない」「営業の仕方が分からない」という方におすすめの受注方法です。

基本的な流れは以下のようになっています。
1. フリーランスエージェントに登録
2. エージェント担当者と面談
3. 掲載している仕事や紹介された仕事に応募
4. 書類審査に通過したら面接
5. 条件の交渉・契約
6. 仕事の受注完了
企業との面接時には、エージェント担当者が付き添ってくれるため初めてで緊張する、不安という営業慣れしていない方でも安心してのぞむことが出来ます。

クラウドソーシングサービスを活用する

クラウドソーシングサービスを活用すると、簡単に案件を受注することができます。

クラウドソーシングサービスを利用する流れは簡単で、
1. クラウドソーシングサイトへ登録
2. 募集している案件の中から興味のある案件に提案・応募
3. 提案が通れば案件獲得
という、たった3STEPで完了します。

アピールによって、簡単に仕事をWeb上だけで完結できますが、アピールできる実績がないと単価が安くなる傾向があります。また、報酬金額から手数料が引かれてしまうため、実際に手にする報酬が低くなってしまうなどのデメリットがあります。

ブログやSNSで情報を発信する

現在、ブログやSNSが普及していることから、ブログやSNSを利用している方も多いでしょう。そういった方は、ブログやSNSで情報を発信するのも一つの手です。
世界的に見ても利用している方が数多くいるため、自身が発信した情報が思いがけない程拡散され、たくさんの人に見てもらえます。

また、ブログやSNSで1回情報を発信したら「その時点で終わり」というわけではなく、ログが残っているため誰かが見つけてくれたり、拡散してくれたりするため情報発信して時間がそれなりに経過した後でも仕事を貰うことができるというメリットがあります。
ただし待ちの戦略になりますので、前述のフリーランスエージェントなどを通した積極的な受注先開拓を行いながら、併用する活用方法がお勧めです。

フリーランスという働き方は、企業に所属している頃のような肩書きはありません。そのため、どれだけの価値を感じてもらえて、信頼してもらえるかという「信用」が最も大事なポイントとなります。
フリーランスとして長く活躍し続けるためには、
● 新しいクライアントとの繋がりを作る
● 継続案件を多く獲得する
ということが大切です。

長期的に仕事を受注する際に重要なポイントは、「この人に任せたら大丈夫だ」という信頼・信用です。
信頼・信用を得るためには、一つひとつの仕事を丁寧にこなすことが大切です。

具体的には、
● 諸連絡のやり取りを疎かにしない
● 納期は必ず守る
● 仕事に対して手を抜かない
などのごく基本的なビジネスルールを意識して仕事を行えば、結果としてクライアントからの信頼や信用が伴ってくるものです。

次の仕事に繋げるため、そして継続して活躍し続けるためにも、クライアントのニーズを汲み取り、一つひとつの仕事に対して全力で取り組みましょう。

フリーランスエンジニアが案件を受注する際、注意しなければならない点が2つあります。
フリーランスとして長期的に活躍するため、そして自身の生活のためにも以下の注意点をしっかり押さえておきましょう。

仕事を受注しない方が良いクライアントに注意する

世の中には多種多様のクライアントが存在しているため、良いクライアントもいれば、もちろん悪いクライアントもいます。エージェントについても同じことが言えます。
フリーランスとして働き始めたばかりですと、良いクライアントと悪いクライアントを見分けることが難しく、ついうっかり好ましくないクライアントから仕事を引き受けてしまう可能性もあります。

後悔しないためにも、仕事を受注する前に見分け方を理解しておきましょう。
● クライアント側が望む完成品に対するイメージが不明瞭
● クライアント側が発注している案件の難易度を理解していない
● 物理的に不可能な納期やクオリティを求める
● クレームが多い

上記の4つのポイントに注意して、仕事を受注しましょう。

クライアントを1つに絞らない

クライアントから「仕事がない」などの理由により急な契約破棄を告げられる可能性も考えておかなければなりません。受注先が1つのクライアントのみですと、このような場合には収入源がなくなってしまうため、生活に困ることになりかねません。そのため、複数のクライアントと付き合ってリスクを回避することが大切です。

とはいえ、自分の裁量を誤って案件を受注しすぎたことで納期を守れなかったり、クオリティが低くなってしまうとクライアントからの信頼・信用を失うことになるため注意が必要です。

フリーランスの最大の悩みである案件受注方法について解説してきました。

フリーランスとして働き始めるITエンジニア、プログラマーやシステムエンジニア(SE)が増えており、約8割の方が人脈を頼って仕事を獲得しています。
継続して案件を受注するためには、信頼を得ることが大切です。今回紹介したことを参考にしていただいて、フリーランスとして安定して活躍してください。

フリーランスエンジニアとして、どうやって案件を受注すればいいのか理解できた後は、「どんな案件を選べばいいのだろう」と悩む方が多いでしょう。そこで、次回は「案件選択基準」について詳しくご紹介します。こちらもぜひご覧ください。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ