組み込み系エンジニアの案件の多くは、機械（ハード）内の固定プログラムを作成する仕事としてイメージすれば良いでしょう。業務系のアプリケーションとは異なり、機器の制御を取り扱う点が通常のプログラミングとは異なるため、在宅やリモートで働くフリーランスとの相性が気になる方もいると思います。
ここでは組み込み系エンジニアの仕事を振り返りつつ、そのリモートワーク環境についてご説明したいと思います。

組み込み系エンジニアとは

組み込み系エンジニアのフリーランスはリモート（在宅）で働けるか

案件1：画像解析システム

案件2：自動車に関する車載ネットワークの開発

単価・年収

IoT関連による将来性

人手不足による需要期待

サーバ構築とは、ネットワークを介した各種サービスやインフラ構築業務をはじめ、サーバの種類や開発環境などさまざまであり、フリーランスとしての業務も多岐にわたっています。今回はサーバ構築の案件や月額報酬、需要などをご説明します。サーバ構築のフリーランスを目指している方はぜひ参考にしてみてください。

まずは、フリーランス向け案件に多いサーバ構築業務にはどのようなものがあるか、その業務内容を詳しく見ていきましょう。

そもそもサーバ構築とは？

サーバは英語で「server」と表記され、サービスを提供する存在を意味します。ウェブページの表示や、メールの送受信などもサーバの活用によって実現されており、サーバ構築はそのために必須となる仕事です。
サーバにはさまざまな種類があり、複数人で利用する共有サーバ、ほかのユーザーから影響を受けないVPSサーバ、専有して利用できる専用サーバなどがあります。
サーバの構築にあたってOSを選択する必要があり、主にLinuxとWindows、Unixなどが知られています。

フリーランスとしての立場

フリーランスとしてサーバ構築の仕事を行う際は、サーバエンジニアやインフラエンジニアとしての立場で仕事を請け負います。サーバエンジニアやインフラエンジニアの仕事にはサーバの構築だけでなく、運用や保守も含まれます。

ただ、フリーランスは自分の裁量で案件を選択できるので、サーバの構築をメインとした仕事を獲得することも十分可能でしょう。構築を専門としたいのであれば、案件の詳細で運用業務の有無まで確認してみてください。

では次に、サーバ構築に関するフリーランス向け案件と月額報酬、年収などを紹介していきます。

 案件1：自治体のサーバ移行

自治体向けシステムのサーバで、LinuxからWindowsに移行する案件です。

自治体でも、事業所によっては現行サーバで新しい機能に対応できなかったり、アクセス数の増加に対処できなかったりすると、別サーバに移行しなければならないケースも出てきます。
このような移行にともないサーバ構築の経験者が必要とされることが多くなります。サーバ構築だけでなく移行作業についての経験もあれば、さらにフリーランスとしての活躍の幅が広がることでしょう。

 案件2：スマホゲームのサーバ構築の事例

たとえば、スマホ向けソーシャルゲームのサーバを構築する案件などがあります。具体的な職務内容として、Linuxのインストールをはじめ負荷テスト、ファイアーウォール設定、ネットワーク設定などが含まれています。
他にも求められるスキルとして、シェルスクリプトに関する基礎知識が挙げられています。
シェルスクリプトとは主にLinuxの環境で自動化や繰り返し処理を行うのに役立つプログラムであり、システム管理者が頻繁に使っています。たとえば、定期的に必要なプログラムを起動したり、ディレクトリの中身を削除するなどのタスクで活用します。
シェルスクリプトのスキルはLinux環境の操作に関係するので、Linuxに関するサーバ構築の案件を獲得するうえでアピールポイントとなるでしょう。

月額単価や年収について

サーバ構築に関する案件の中には、利用ユーザーが100万人を超えるウェブサービスの開発運用経験がある技術者を求める仕事があり、月額90万円ほどの報酬が設定されているケースも見られます。

年収に換算すると1,080万円であり、案件によっては年収1,000万を目指すことが可能だとわかります。フリーランスとして高単価を目指すのであれば、大規模なサービスを前提としたサーバ構築に携わっていくのも一考かもしれません。

次に、サーバ構築のフリーランスに関する需要や将来性について解説します。

 サーバエンジニアとしての需要は減少傾向か？

近年、サーバをクラウド化する流れが主流となっており、AWSやAzure、GCPなどのクラウドプロバイダーが登場しています。
それに伴って、ユーザ個々でその事業所などに所有するサーバ保守が不要となるので、保守作業の機会が失われていくことが想定されます。サーバ構築のフリーランスはあくまでもサーバエンジニア・インフラエンジニアとしての立場です。運用や保守作業が減るという点では選べる仕事が減ってしまうと考えられます。

サーバ構築エンジニアの将来性は高いか？

一方で、クラウド化が進んだとはいえ、クラウド上でもサーバを構築するスキルが重要視されてきます。サーバにかかる負荷や、サーバの容量に関する考え方なども役立つことでしょう。その点で、サーバ構築のスキルを持ったフリーランスにも、クラウドが全盛となれば、そこに新たな需要が集まる可能性もあると期待できます。
今後は、ユーザが保有するサーバとクラウドサーバの構築における違いまで理解しておくことで、データ移行やサーバ移行など、さらにフリーランスとしての案件を獲得しやすくなることでしょう。

サーバ構築エンジニアは、WindowsやLinuxなどのOSをベースにサーバを作る技術者です。サーバ構築の仕事にはLinuxのインストールやシェルスクリプトに関するスキルや経験が求められていました。

Linuxのスキルを示す方法としておすすめな資格として、LinuCの取得などがあげられます。取得すればLinuxサーバの構築や運用、管理ができるエンジニアとして認定されます。サーバ構築に関するフリーランスを目指すのであれば、ぜひ取得を検討してみるとよいでしょう。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

前回の記事「第１４回　経費・税金」では、正しい納税を行うための適切な計上方法などをポイントとして紹介してきました。フリーエンジニアの皆さんはどのようなものが経費として落とせるのか、またどのようにしたら正しい節税を行うことができるのかなどを理解されてきたことと思います。
今回はいよいよ最後になりますが、フリーランスエンジニアの方が必ず行う必要のある「確定申告」について詳しく説明していきます。

確定申告を初めて行う場合は、何から始めて良いかなど戸惑う方も多いと思います。また慣れた方でも、もう一度知識の再確認をされたい方もいるかもしれません。今回は、確定申告の手順や注意点を理解し、スムーズに確定申告を行えるように理解を深めていきたいと思います。
ぜひ参考にしてみてください。

まずは、フリーランスのITエンジニアにとって、確定申告とは一体どのようなものなのか、その概要と確定申告の種類について詳しくご紹介していきます。

１．確定申告の概要

フリーランスのSEやプログラマが年に一度必ず行っていると思われる確定申告とは、システム開発の受注案件などで一年間に得た所得にかかる税金を自分自身で計算して申告・納税する手続きのことです。
フリーランスのエンジニアの場合、全ての報酬が利益となったわけではなく、かなりの経費が生じているケースがあります。最終的には、経費や各種控除などを差し引いた金額から、所得税を改めて計算し直します。そのため、必要経費が多ければ自然と納める税金は少なくなるかもしれません。

２．白色申告と青色申告の違い

確定申告には、白色申告と青色申告の2種類が存在します。青色申告を行うためには個人事業主としての開業から2カ月以内、またはその年の3月15日までに税務署へ申請するなど、事前に手続きをする必要があります。
詳しくは、念のためにお近くの税務署などに必ず確認するようにしてください。

白色申告の特徴は基本的には以下のように理解されています。
●　単式簿記
●　申請書の提出不要
●　特別控除は受け取り不可
●　赤字は繰り越せない

また、青色申告の特徴は基本的には以下のように理解されています。
●　複式簿記
●　10万円または55万円の特別控除が受け取れる(e-Taxであれば65万円)
●　青申告承認申請書の提出が必要
●　赤字を3年間繰り越せる

このように、白色申告は青色申告より簡単に確定申告することができますが、青色申告は白色申告よりも経費や控除分の考慮が増えるため、一般的に納税額も安くなる可能性が高まります。充分な売上のあるフリーランスエンジニアの方であれば、出来るだけ「青色申告」を活用することをおすすめします。
また、一見手間のかかるように見える青色申告ですが、次年度からは前年度の作成スキルや申告した用紙をドラフトにして取り組めますので申告手続きはぐっと楽になることでしょう。

確定申告を行う手順は以下の通りです。それぞれを丁寧に説明していきます。
1.　必要書類の用意
2.　提出用の書類を用意
3.　税務署へ提出
4.　納税または還付を受ける

１．必要書類を用意

確定申告書類を作成するために、システム開発の受注案件に関する請求書や領収書、控除対象となる保険納付書の控えなどを整理して準備します。ふるさと納税を利用した場合には受領書を、生命保険料や地震保険料などに加入している場合には控除証明書なども一緒に準備しておきましょう。
できれば毎月それらを整理して簡単な会計ソフトなどに登録していきながら、日ごろから売上の推移、経費の総額、納税額の見込みなどを把握しておくと、収支管理の面からも非常に役にたつと思います。
確定申告や納税額だけを気にするエンジニアではなく、収支の見込みを把握したり、希望にあふれる次なる戦略を描きながら充実したフリーランスライフを送れるよう活用してみてください。
白色申告を行う際に必要な書類、青色申告を行う際に必要な書類に応じて各種申告書などを用意しましょう。

たとえば青色申告の場合は
●　確定申告書B
●　青色申告決算書
などを作成します。

２．提出用の書類を用意

税務署・国税庁のホームページから確定申告書をダウンロードすることが可能です。その後、収入金額・所得金額・控除額などを記入します。この書類に記載されている数字をもとに、税金・社会保険料などが計算されますので間違いのないように注意しましょう。

３．税務署へ確定申告書を提出する

全ての項目への記入が終わり、確定申告書が完成したら以下のいずれかの方法で提出します。
●　税務署へ持参
●　税務署へ郵送
●　e-Taxを利用してインターネット上から提出

もし不明点や確実に進めたいことなどがあれば、ぜひ税務署へ行って相談しながら内容を見てもらうようにしましょう。実はこの方法が、長い目で見てもっとも確実で、かつ次回から疑問点や心配な個所が減ることで作成作業が早くなるため、おすすめです。
たとえば、後で申告漏れや経費として認められない事項などを指摘されて追徴課税になってしまうリスクも抑えらるため、フリーランスのエンジニアを長く続けていく場合でも、安心感がいっそう高まるでしょう。

４．納税または還付を受ける

確定申告の結果、追加で納税する必要があるケースがありえます。その際には、税務署の窓口などで支払いましょう。
逆に、多く税金を払っていた場合には、税金が還付されることとなります。その際は、一定期間のあとに、指定の口座に振り込まれます。
正しい還付もフリーランスエンジニアの特権ですね。

確定申告は、3月15日までに行わなければなりません。エンジニアとして受注した案件があり、その年度に収入があったにも関わらず確定申告を行わない場合や、期日までに受注や経費を加味した確定申告書を提出しない場合には、ペナルティが課せられてしまいます。

具体的なペナルティの例としては、以下のようなものがあります。
●　無申告加算税：納税額に対して15〜20％の上乗せ
●　延滞税：支払いが遅れた納税額に対する利息相当分の上乗せ

こうしたペナルティが課せられるのは、経済的な面だけではなく、精神的にも苦しい状態となってしまう恐れがあります。そのため、フリーランスエンジニアの方は早めに確定申告の準備を行い、忘れたり遅れたりすることのないように注意しましょう。
また、フリーランスエンジニアとして働き始めたばかりだと赤字になってしまうこともあるでしょう。その際、「赤字だから確定申告は行わなくていいのでは」と考えてしまいがちですが、赤字だからこそ確定申告するべきです。
青色申告であれば、前述したように、その年度の赤字を翌年以降に一定程度繰り越すことが可能となります。つまり、翌年及び翌々年が黒字の場合に、所得から赤字だった分を差し引くことができるため赤字の場合でも確定申告をするべきなのです。

さらに、一部を源泉徴収されているような場合には、確定申告することによって所得税が還付される可能性も考えられますので、「赤字だったから」と思うのではなく、「赤字だからこそ」と思い、しっかり確定申告しておきましょう。
中でも注意が必要なのは、青色申告が取り消される可能性もあるということです。

青色申告承認が取り消される条件は以下の通りです。
●　帳簿書類を提示しない場合
●　税務署長の指示に従わない場合
●　隠蔽などがある場合
●　二重帳簿や過少申告などがある場合
上記の条件に該当した場合、青色申告が取り消され、65万円の控除額がなくなりますので、十分に注意しましょう。

今回は、フリーランスエンジニアの確定申告について詳しく説明してきましたが、いかがでしたでしょうか。フリーランスエンジニアとして働いている方にとっては、毎年必ず行わなければならない大切な作業です。この確定申告で、納める税金の金額が決まり、また忘れたり遅れたりしてしまうと、ペナルティが課せられてしまいます。
このペナルティは、節税をしたい方にとって、精神的にも経済的にも、かなりのダメージとなってしまうでしょう。また、確定申告を青色申告で行う場合、赤字決算になってしまった時でも疎かにしないできちんと確定申告するようにしましょう。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

フリーランスとして働くようになると、案件の応募や受注、さらには確定申告まで色々なことを全て自分自身で行わなければなりません。適切な確定申告を行っていくためにも、普段から「納税義務を正しく遵守しながら、納得のいく納税を行いたい」と思っている方は多いのではないでしょうか。

もちろんフリーランスのエンジニアでも、普段誤解しがちなポイントを正しく理解して、適切な確定申告を行えれば、年間の納税額は数万円から数十万円も異なっていくこともあります。
今回のフリーランスの一年間「第１４回　経費・税金」では、フリーランスが納める税金や経費の範囲について詳しく見ていきます。納税義務を遵守しながら、適切かつ納得できる納税を行うためにも、様々な注意点をしっかりと把握しておきましょう。

まずは、フリーランスの方が納める税金はどのようにして決定しているのかをご紹介します。正しい節税を実現するポイントなどについても、しっかり理解を深めておきましょう。

１．フリーランスの税金は「確定申告」で決まる

フリーランスのITエンジニアの場合、確定申告によって納税額が決定します。
会社員時代なら給与から天引きされているため、ほとんどの方は自分で確定申告を行う必要はありませんでしたが、フリーランスの場合は自分で全て行う必要があります。
受注した案件から計上される売上や、受注活動や案件の遂行に関連する必要経費などの計算を全て行い、正しく申告しなければなりません。

２．正しい節税のポイントは「経費」と「控除」

正しい節税をするためには、経費と控除を把握しておくことが重要なポイントです。
経費と控除の2点は、所得から差し引くことができます。この差し引ける金額が実際に多ければ、課税対象となる所得は少なくなります。
そのため、計上出来る経費・控除については、法令を遵守するためにも正しい知識を持つことで、所得税を適切に申告するための理解につながります。

基本的に、フリーランスエンジニアの仕事に必要なものは、多くが経費となり得ます。経費の範囲についての理解を深めることで、正しい節税ができるでしょう。システム開発案件などの仕事に関わる領収書やレシートは大切に保管しておきましょう。

自宅の一部を事務所として使用している場合や、打ち合わせや営業にも自家用車を使用する場合は、家賃や光熱費、交通費などの一部を経費として計上できます。

● 教材費：プログラミンングなどの専門書、IT技術書など
● 交通費：仕事に関する移動費
● 仕事道具：パソコン・モニターなどの機器および備品
● 通信費：インターネット使用料や携帯電話料金、郵便など
● 家賃：フリーランスとして自宅で仕事を行っている場合
● 広告宣伝費：名刺作成やホームページ作成など
● 接待交際費：クライアントとの親睦や飲食にかかった費用、贈答など

また、自家用と業務用とで按分する比率もありますので、経費の項目ごとに適切な配分で計上できるように、経費割合をチェックしておきましょう。不明な点は、自己判断で押し切らずに、地域の税務署へ遠慮せずにまめに問合せなどを行っておけば安心でしょう。

フリーランスの方が正しい節税をする際、考えられる主な方法は以下の5つです。

● 正しく経費にできるものは漏らさず計上
● 白色申告ではなく青色申告を選択
● 青色専従者給与の届出
● ふるさと納税の実施

それぞれ詳しく説明していきますので、参考にしてみてください。

１．正しく経費にできるものは漏らさず計上

経費を漏らさず適切に計上することは、すぐに誰でも実践できるものです。日々の取引をできるだけ細かくし、経費として認められているものは忘れずに計上するようにしましょう。
課税所得税額は、「所得 – 経費 – 控除」という計算方法で算出されます。そのため、経費が漏れなく計上されるほど所得額は少なくなりますから、納税額も少なくなります。
インターネットの通信料金や自宅で仕事を行っている場合にかかった家賃や水道光熱費なども適切な按分の範囲で一部を経費として計上するだけでも、正しい節税方法となります。

また、支払っている国民年金も控除対象となります。また、国民年金保険は納付義務があることだけが普段着目されがちですが、実はフリーランスの方にとっても「遺族年金」や「障害者年金」といった万が一の時の保険機能もありますので、必ず真面目に納付しておきましょう。フリーランスエンジニアの将来の収入不安への対処としても重要です。

個人年金保険料控除は、生命保険料控除の一つです。いずれも将来の自分への補償となりますが、これらも正しい節税のための控除項目として忘れないように計上しましょう。

２．青色申告特別控除

控除による節税方法といえば、青色申告による確定申告を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。

これまで青色申告特別控除の金額が65万円でしたが、2019年の税制改正により55万円になりました。そのため、青色申告することで、55万円の所得控除を受けることができます。
つまり、収入から55万円を差し引いた金額から支払う税金を算出します。その結果、納める税金を抑えることができるのです。
また、青色申告をe-Taxによる電子申告または電子帳簿保存を行うことで、これまで通りの控除額65万円となります。

３．青色専従者給与の届出

確定申告を青色申告で行う方は、青色専従者給与に関する届出を税務署に提出することで、家族への給料を経費として計上することが可能となります。もしご家族に、ご自身のシステム開発などのフリーランスとしての活動を支えるような仕事を手伝ってもらっているとしたら、実際に適正な給与を支給するべきでしょう。

４．ふるさと納税

日本各地の地方自治体に税金を納める、ふるさと納税も正しい節税方法の一つです。

ふるさと納税とは、寄附したい自治体の窓口に直接お金を寄附するか、銀行振込を利用して寄附することでできます。ふるさと納税は、寄付金となるため「寄附した金額 – 2,000円」が所得控除となります。

フリーランスの正しい節税の観点から、主に経費などについて説明してきましたが、いかがでしたでしょうか。
フリーランスとして働き、一定金額以上の報酬を得たら必ず行わなければならないのが確定申告です。確定申告によって納める税金が決定するため、できるだけ適切に納税額を管理したいとも考えるでしょう。

その際、これまで経費として計上が漏れていたものがなかったかを再確認することで納税額を抑えることができます。また青色申告や青色専従者給与の届出があればさらに税制の範囲内で適切な納税額とすることができます。
フリーランスエンジニアの方で正しい節税を行いたいと考えている方は、今回紹介したポイントを参考にしてみてください。

次の記事では、フリーランスの確定申告についてもっと詳しく説明していきますので、ぜひご覧ください。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

フリーランスとして働き始めたばかりのSE・プログラマー・ITエンジニアの方であれば、初めての確定申告などで戸惑う方もいるでしょう。そこで、今回のフリーランスの一年間「第１３回　所得と税金」では、フリーランスのITエンジニアの方が納めることの多い税金の種類とその計算方法を詳しくご紹介していきます。また、その際に気をつけるべきことなども合わせてご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

一番大切なことは、実際の申告や納税の際に不明点や自信のないところなどがあれば、それらの詳細について地元の税務署へ相談や確認を行うようにして、気持ちのよい申告と納税を行うよう心がけてください。

税務署は、決して敷居の高い場所ではありません。テレビドラマなどのイメージを払拭して気楽に一度相談されてみると、真摯に詳細に説明してもらえることが分かります。疑問点があれば決してあいまいにせず、進んで質問してみましょう。電話での税務相談も常時受け付けてくれています。

１．所得税

所得税は、その年の1月1日から12月31日までの一年間に得た個人の所得に対して課せられる税金のことを指します。我が国の所得税は、所得が多くなれば多くなるほど税率が高くなる「累進課税制度」を採用しています。

所得税の計算方法の概要、流れは以下の通りです。
1. 一年間の収入の合計を計算
2. 収入から必要経費を差し引いて所得を算出
3. 所得から課税対象とならない所得控除額を差し引いて課税所得を算出
4. 課税所得に該当する税率を用いて全額を算出
5. 課税所得控除分を控除

上記の流れで計算していくと、その年の所得税がいくらになるのかが分かります。

２．住民税

住民税とは、フリーランスエンジニアの方であれば、ご自身が住んでいる都道府県と市区町村に納める税金を指しています。住んでいる地域によって多少の差はありますが「前年の」確定申告による所得をもとに「翌年に」それぞれの市区町村から通知が届きます。

例えば、東京都の東京23区では「都民税」と「特別区民税」となります。このように、地域によって差はありますが、その差は、あっても年間で数百円程度に収まることが多いため、住民税の試算上では特に気にならない程度でしょう。

３．個人事業税

個人事業税とは、フリーランスのエンジニアが都道府県に対して納める税金です。

基本的には、「請負契約」なのか「業務委託契約」なのかがポイントとなります。「業務委託契約」であれば、多くは個人事業税が発生しない可能性が高い傾向にあります。全てのフリーランスのエンジニアが支払う義務があるものではありませんので確認しておきましょう。
法律で定められた70の業種に該当する場合にのみ課税され、エンジニアやプログラマーとして働いているフリーランスの場合には「製造業・コンサルタント業・請負業」が該当するでしょう。個人事業税が発生するかどうかは都道府県によっても異なります。

個人事業税の計算方法は「課税所得×税率－290万円(控除分)」（当記事執筆時点）です。

フリーランスエンジニアの方で、この個人事業税の納付義務に該当すると考えられる法的な業種の区分とその税率は以下の通りです。
● 第1種事業(5％)：請負業・製造業
● 第3種事業(5％)：コンサルタント業・デザイン業

とはいえ、一般的なシステム開発を業務委託で受注しているシステムエンジニアの場合には、そのどれにも該当していません。

このように、全てのフリーランスエンジニアに個人事業税が関係あるとは限らないのですが、市町村による判定方法としては、決算書から「従業員がいるのか、交通費や経費が多いか」などをチェックし、受注している主要な業務が請負契約に該当するかどうかを判定していることもあるようです。たとえばあちらこちらへ営業で移動したり、抱えている技術者がいて福利厚生や交際費などが多ければ、会社の経営と同じような活動となりますので、会社にかかる法人税と同様の取り扱いで個人「事業税」が賦課されるという判定になるのかもしれません。

そういう意味ではフリーランスのエンジニアとして一人独立して、特定の常駐先でプログラミングや設計などのシステム開発を行っているような一般的なITエンジニアであれば該当しないことが多い、ということになるかと考えられます。ただし、これらはあくまで市町村毎の判断によることになるようです。

４．消費税

消費税とは、サービスや納品物の売買にかかる税金を指します。例えば、案件の報酬単価が50万円の場合、消費税は10％の5万円ということになります。（記事執筆時点）

原則として、前々年度の課税売上が1,000万円以下の場合、今年（課税期間）の消費税の納税義務は免除されます。消費税を納める義務が発生する条件は以下の通りです。ただし税法の変更については毎年必ず確認するようにしてください。
● 前々年度(2年前)の課税売上高が1,000万円を超えた場合
● 1年前の1月1日から6月末までの課税売上高・給与支払額などが1,000万円を超えた場合

このように売上額が年間1000万円を超えるようなハイレベルのフリーランスエンジニアでなければ、消費税の納税を意識する必要はありませんが、消費税は自分で計算して確定申告する必要があるため、その日のために計算方法の概要を知っておきましょう。

消費税の計算方法は「受け取った消費税－支払った消費税」となります。もし、フリーランスエンジニアであっても、消費税支払い事業者になった場合は、還付を受けられるケースもありますので覚えておくと良いでしょう。フリーランスのITエンジニアの場合はあまり考えられませんが、万が一、受取消費税より支払消費税の方が多くなった場合などが該当します。

フリーランスの所得に関連する基本的な控除の種類は、以下の通りです。
● 所得税は「各種控除」を差し引いて計算
● 控除に該当する国民健康保険料は住んでいる市区町村によって異なる

以下、上記2点について説明していきます。

１．所得税は各種控除を引いて計算

所得とは、収入から必要経費などを差し引いたもの（つまり儲けにあたる金額のこと）を指します。所得税を計算するには、所得金額を把握する必要があります。所得金額の計算方法は「収入 – 必要経費 － 各種控除」です。

必要経費とは、収入を得る上で必要となる費用のことを指し、仕事に使う備品、光熱費、通信費、交際費などが経費に該当します。

次に、各種控除としては以下のようなものがあります。
● 基礎控除：確定申告を行うと一律控除
● 青色申告特別控除：青色申告で確定申告する控除
● 社会保険料控除・小規模企業共済等掛金控除：健康保険・年金・企業共済などの保険料や掛け金にかかった費用が全額控除
● 配偶者控除：配偶者の収入が一定以下の場合に控除
● 配偶者特別控除：配偶者控除で控除できない場合、収入金額に応じて一定金額が控除される
● 扶養控除：収入が少なく自分の収入で養う家族がいる場合に控除
● 医療費控除：年間10万円以上医療費がかかった場合に控除（限度額あり）

その他にも、寄附金控除・生命保険料控除・地震保険などがあり、個人の所得からは一定程度控除されます。
また、配偶者控除・配偶者特別控除・扶養控除などは、本人の所得と、配偶者や扶養家族の収入などの各種条件によって異なりますので、自分自身がどこに該当するのかチェックしておきましょう。

２．国民健康保険料は住んでいる市区町村によって異なる

保険料の金額や納付方法は、それぞれの市区町村により金額が異なります。また、所得や扶養家族の人数によっても異なりますので、事前に確認すると良いでしょう。

国民健康保険料だけではなく、住民税も住んでいる地域によって金額が異なる場合がありますので、こちらも事前に確認しておくと良いでしょう。

これまで、フリーランスの方が納める税金について詳しく説明しましたが、いかがでしたでしょうか。会社員時代とは違って、フリーランスになると税金に関することも全て自分で行うことになります。
考え方によっては、自ら立っていることの証であり、むしろ誇らしいことでもあるでしょう。日頃、システム開発の技量を発揮しクライアントの期待に応え続けているプロフェッショナルなエンジニアとして、高いプライドを持って対応してください。

フリーランスエンジニアとして、長く活躍するためには資金繰りをしっかりしておくことも重要です。そのため、今回ご紹介したことを参考に、事前に支払う税額を把握して将来性のある計画を立てましょう。

次の記事では、フリーランスの適切な経費の計上などについて詳しく説明していきますので、ぜひご覧ください。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

フリーランスとして活躍するシステムエンジニアの多くは、請負契約で案件を受注することが多いはずです。また常駐業務として受注した案件に従事していることも多いため、客先のプロパーと同じような感覚になりがちですが、フリーランスのエンジニアにとっては、毎月の収入は給与ではなく請負契約に従った報酬です。
そのため、フリーランスのITエンジニアは、請求書を発行した上で、その報酬を受け取らなければなりません。

そこで今回のフリーランスの一年間「第１２回　請求書」では、請求書の必須項目や作成時のポイント、さらに注意点までを詳しく解説していきますので、ぜひ参考にしてください。

フリーランスエンジニアの「請求書」とはクライアント企業に対し、受託したシステム開発などの案件の報酬を請求するためのものです。契約した案件が終了した時点で、または毎月検収の場合は月末時点でクライアント企業へ請求書を提出することが多いはずです。
またフリーランスのITエンジニアとして働いている以上は、毎年「確定申告」を行わなければなりません。その際にも、請求書が所得を証明する書類となるのです。

請求書がきちんと作成されていれば、クライアント企業との支払いに関するトラブルを避けることもできます。そのため、請求書の作成と提出は非常に重要になるのです。

請求書を作成する際の宛先に担当者の氏名を記載する場合なら文末には「様」を、社名や部署名のみの場合には「御中」と付けることです。さらに、消費税の計算で1円未満の端数が生じた場合には切り捨てることが基本となっています。

フリーランスエンジニアとして、受託した案件に関する報酬を請求するための「請求書」に記載する事項は、基本的には以下の通りです。ポイントを見ていきましょう。

● 請求書の宛名：クライアント企業名・事業部名・担当者名など
● 請求内容：システム開発などの件名・数量・金額など
● 消費税の表示：消費税の金額
● 発行日：基本的にクライアント企業の締日を記載
● 支払期日：支払日
● 発行者：フリーランスである自分の氏名
● 振込先：銀行名・支店名・口座種類・口座名義・口座番号
● 特記事項：請求・支払いに関する特別な条件
● 請求書番号：確認作業を容易に確実にするための通し番号

たとえばWebサイト構築の案件を受注した場合にはシステム開発費・サーバー構築日・サーバーメンテナンス費など、それぞれの作業内容に分けて数量・単価・金額を記載する方が良いでしょう。

さまざまな希望やニーズに応えた請求書のテンプレートも存在していますが、もし受注した案件のクライアントが請求書のフォーマットを指定してきた場合には、それに従って作成するようにしましょう。

フリーランスエンジニアの方が請求書を発行する場合、注意しなければならないポイントが4つあります。以下のポイントを参考にして下さい。

１．請求書の発行日

クライアントが法人の場合、締日で区切った毎月1回の支払日があることが多いでしょう。一般的には、それに合わせて請求書を発行しますので、発行日は請求書を発行した日付ではなく、クライアント企業の請求締日を記入します。

締日を過ぎた発行日にしてしまうと、支払いが翌月扱いとなりますので注意しましょう。また、請求の締日や支払日は、実際に取引を開始する前に必ずしっかりと確認しておいてください。

２．提出する日

基本的には、月末に締めてから3営業日以内には送るようにすると良いでしょう。

クライアント企業によっては「締日から2営業日以内」や「〇日までに送ってほしい」と伝えられるケースもあります。その際は、クライアント企業の要望に従って、出来るだけ遅滞なく提出するようにしましょう。

３．入金された金額のチェック

実際に入金された金額が、請求書に記載されている金額より少ないケースがあります。その際、考えられる原因としては「振込手数料」が引かれている可能性が考えられます。振込手数料は、どちらが負担するのか、受注する際に予め合意しておく必要があります。

また、自分が負担する場合には、どこの銀行を使用するのか、窓口で行うのか、インターネットなのか、また振込金額によって手数料が異なりますので、振込手数料の金額もチェックしておきましょう。

４．不明瞭な請求書は差し戻される

振込先口座の抜けや金額の誤り、稼働時間の申告記載ミスなどは不適切な請求書として差し戻されます。そのため、請求書を発行する場合には、抜け漏れや記載誤りなど、基本的な間違いがないか必ず確認するようにしましょう。

請求書ひとつとっても、クライアントは、あなたの作業品質全体を評価する物差しのひとつになっていることがあります。継続的な案件受注のために、そしてフリーランスエンジニアとしての信頼を醸成していくためにも、丁寧な作業を心がけることをおすすめします。

フリーランスのITエンジニアとして働く場合、請求書も自分で発行することとなります。請求書の作成は、クライアントによってもルールが異なります。トラブル防止のためにも、案件毎に、しっかりと事前に確認しておきましょう。

請求書は収入に関わる書類のためフリーランスのITエンジニアにとって大切な書類となります。自身のない方はテンプレートを駆使するなど、効率化を図りながら今回紹介したポイントと注意点を参考に請求書を作成してみてください。

次の記事「フリーランスの一年間「第１３回　所得と税金」　主な税金の種類と計算方法をご紹介」では、フリーランスの税金・経費について詳しく説明していきますので、こちらもぜひご覧ください。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

フリーランスのITエンジニアにとって、自分を守るために大切な書類となる契約書ですが、中には「よく見たことがない」「自分では作成しない」という方も多いのではないでしょうか。
契約書（発注書や基本契約書）を受け取る前に、電話やメールなどで契約内容を聞いて業務を開始する方もいるでしょう。
また、契約書を交わすと自ら伝えることは、なんとなくクライアントに失礼にあたるのではないかと躊躇している方もいるかもしれませんが、フリーランスのエンジニアが気持ちよく適正に業務を遂行するためにも契約書の内容の確認は重要です。

今回のフリーランスの一年間「第１１回　契約」では、フリーランスSEにとって契約書が重要な理由と、作成時のポイントや注意点まで詳しく解説していきます。

そもそも契約書とはクライアントとフリーランスエンジニア双方の間で交わす契約内容を明確にするためのものです。契約書を作成し契約内容や条件を明確にしておかないと、以下のようなトラブルを引き起こしかねません。

● 報酬が支払われない
● 途中で大幅な契約内容の変更がある

フリーランスとして働いている方の中には、電話やメールで契約内容に触れるだけで契約書を交わさない方もいますが、しっかり契約書を交わしておかないと後々困ることとなる恐れがあります。たとえば以下の例のように、契約書を交わすことで「トラブル防止」だけでなく様々な面で有益となりますのでしっかり理解しましょう。

● 契約内容を明確に可視化する
● 経理や税務業務を行う際のエビデンスになる
● 裁判を行う必要があるような場合にも、契約内容が証明できる

フリーランスの場合、自分のスキルを考えた上で、案件応募から契約に至るまで自分一人で全て行うこととなります。そのため、契約書を交わすことは重要だといえますので、正式に受注が確定した際、または内定した段階で契約書を交わしておきましょう。
少なくとも、アイウィルでは業務開始前に契約書を交わさないようなことはあり得ません。事前に条件や内容を相互に確認することが、長い信頼関係を築いていくための非常に重要な第一歩であることは間違いないと考えるからです。

契約書のチェック観点は「件名」「契約内容」「契約日付」「住所・屋号・署名・印鑑」「収入印紙の貼付（必ずしも必要ではない場合もあります）」の5つです。
では、どのようなポイントに注目して内容のチェックをしたらいいのでしょうか。受注の際は、以下のような内容を詳しく見ていきましょう。

１．業務範囲

例えば、システム開発は要件定義・基本設計・詳細設計・プログラミング・テストといった工程を経て一つのシステムが完成します。
今回の案件では、どの工程までが自分が担う業務なのか、システムの開発対象範囲がはっきり分かるかなどをチェックしましょう。契約書を交わしていない場合、クライアントには特に意図がなくても、双方の認識の違いに気付かないまま業務範囲外の業務まで依頼される可能性も考えられます。

もちろんフリーエンジニアとして長く安定的なお付き合いをしていくためには、自ら進んで一定の付加価値を積極的にご提供していくこともよくあることだと思いますが、少なくとも最低限の業務範囲については明記されているかどうかは確認しておきましょう。

２．価格・料金・報酬

契約書の中では、単価報酬の規定がフリーランスのITエンジニアにとって最も重要なポイントといっても過言ではないでしょう。クライアントによっては「仕様書に定める通り」「別途協議した上で決定した金額」などと記載されているケースもあります。

そのため、具体的な受注金額や月額単価等について触れていない場合には、仕様書や協議内容をしっかりと確認しておきましょう。フリーランスのITエンジニアであれば、SES契約や、業務委託、準委任契約など契約形態にも注意して確認しておきましょう。また、支払い方法・振込手数料・支払期限・税金の取り扱いなどについても、しっかり明記されているか確認しましょう。

３．著作権

対価となる報酬が支払われた時点で、著作権はどちらにあるのか記載する必要があります。著作権がクライアントに移転するという旨が記載されている契約書が一般的ですが、中には納品後もフリーランスエンジニア側に著作権が残り続ける場合もあります。

例えば、システム開発やWebデザインの案件で作成したイラスト・写真などの場合、納品物を二次的利用しないように記載したり、切り取りや拡大縮小などクライアントが自由に加工できる範囲を記載したりと、細かく記載されていることもありますので、ご自分にとって許容できる内容となっているかは、お互いのために、きちんとチェックしましょう。

契約書は、フリーランスエンジニアにとって、その案件毎に、とても重要な書類です。契約書の内容をチェックする際には記載漏れがないか、間違っている箇所や理解していない点がないかなど、しっかり確認する必要があります。その他にも契約書の内容をチェックする上での注意点が存在しますので、しっかりポイントを押さえておきましょう。

１．クライアント側が支払いを行わない事由

契約書の内容に「クライアント側が支払いを行わない」事由について記載されているか、また記載されている場合、それがどのような条件の場合なのかなどを必ずチェックしましょう。

一般的には、概ね以下のような規定は契約書に記載されていることが多いものです。
● 業務進捗状況において著しく問題が見つかった場合
● 月間の稼働工数が一般的範疇から一定以上逸脱するとみなされた場合

多くはフリーランスのエンジニア側の不十分な対応によってクライアント側が支払いを行わない、または報酬や支払い条件を変更するなどの常識的な範囲での契約内容が記載されていますが、念のため、必ずチェックした上で契約条件は遵守するように心がけましょう。

２．取り決めがない項目

契約書内に取り決めがない項目がある場合、受注した案件でトラブルが生じた際には裁判所の判断に従います。つまり、法律に基づいて適切に調停されるということです。

契約書の確認は、少し面倒に感じる方もいるでしょう。しかし、フリーランスエンジニアとして、その案件でトラブルを引き起こさないためにも、そして自分を守るためにはも必ず必要となりますので、しっかり確認しておきましょう。

今回はフリーランスエンジニアの契約書について詳しく説明してきました。
契約書がきちんと取り交わされることで、トラブルや業務範囲についての双方の認識の齟齬などのトラブルを回避できます。
クライアントとの協議を明確に行って、契約書の内容をチェックし、しっかりニーズを汲み取ることで、継続的な需要のあるフリーランスエンジニア、将来性のあるフリーランスエンジニアとして活躍出来るようになります。
ただ自分を守るためというだけではなく、長く活躍していただくためにも、案件を受注する際にはしっかりとした契約書となっているかどうかを確認しておきましょう。

次の記事では、「フリーランスの請求書」について詳しく説明していきます。請求書の書き方や注意点まで詳しく説明しますので、こちらもぜひご覧ください。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

PL/SQLはデータを取り扱うためのプログラミング言語です。ではSQLと何が違うのでしょうか？
今回はPL/SQLの概要をおさらいしながら、フリーランスのエンジニアに必要なスキルを解説していきます。案件や年収、そして需要動向などにも触れているので、PL/SQLのフリーランスを目指す方はぜひ参考にしてみてください。

PL/SQLの概要

フリーランスとして必要なスキル

案件事例：帳票機能の改善

案件事例：公共料金徴収システムのカスタマイズ

ビッグデータの注目にともなう需要の拡大

データベースサイエンティストとしての将来性

PL/SQLエンジニアは、SQLを活用してデータベースを取り扱える専門家でもあります。いろいろな案件で、データベースに付随したスキル（Excelの操作や帳票ツールへの理解等）も求められるケースも多くあります。

近年では、ビッグテータに対する社会的な関心も高くなっていることから、データベース構築だけではなく、データ解析スキルにも需要が出てくるものと考えられます。将来的にはPL/SQLのフリーランスを目指すのであれば、プログラミング以外の業務内容にも着目し、案件を選択していくとよいでしょう。

フリーランスエンジニアの魅力－案件豊富なアイウィルへ

プログラミング言語はシステムを構築するために必要不可欠です。現在、数多くのプログラミング言語が使われており、Webアプリケーションやスマホアプリなどの開発が行われています。プログラミング言語は、それぞれ需要やその人気は異なりますが、今回ご紹介するRubyは日本でも広く使われている言語です。

ここでは、フリーランスエンジニアが習得しておきたいRubyの基礎知識、案件の動向、需要や将来性についてご紹介します。

Rubyはオブジェクト指向スクリプト言語です。スクリプト言語とは、コンパイラーを通さずにプログラムを実行できる言語です。これにより、実行前に逐一機械語に変換するという手間がなくなることで、簡単に実行できるという点がメリットです。
Rubyは、日本で開発された言語の中で初めて国際電気標準会議によって国際規格に認証されています。可読性が重視されており、初心者でも比較的扱いやすいため、世界でも人気のある言語のひとつです。

Rubyには、以下のような4つの特徴があります。
・オブジェクト指向型
・インタプリタ型
・汎用性や自由度の高さ
・シンプルなコード

フリーランスのITエンジニアに役立つ基礎知識をご紹介していきますので、ひとつひとつ見ていきましょう。

オブジェクト指向型を採用

手軽に扱えるインタプリタ型

汎用性や自由度の高さ

コードがシンプル

Webアプリケーション開発

 Webシステム開発案件

ゲーム開発

Ruby案件の単価や報酬が知りたい！

スキルの積み方とスキルアップが知りたい！

フリーランスエンジニアとして活動するためには、まずプログラミング言語の習得が必要です。現在、エンジニアが使用している主要プログラミング言語の種類は48以上になると言われています。そして、今回ご紹介するC++もその主要言語のひとつです。

C++はプログラミング初心者にとって簡単な言語ではありません。しかし、数多くのシステム開発で使われており、案件としても需要が高いので覚えておけば受注出来る案件の幅も広がるでしょう。
今回は、フリーランスエンジニアが知っておきたいC++の基礎や需要、将来性について解説します。

C++とは、オブジェクト指向プログラミングを行うために誕生した言語です。正式にはシープラスプラスと読みますが、エンジニアの中ではシープラやシープラプラと言われています。
C++の中には“C”という文字が使われている通り、C言語の機能などを受け継いだ言語です。ハードウェアなど下位層向けの開発から複雑な上位層向けの高水準言語としても使われており、幅広いシステム開発で利用されているプログラミング言語です。

C++には以下のような特徴があります。
・汎用性の高さ
・C言語の機能を拡張
それぞれの特徴について詳しく解説します。

汎用性の高さ

C言語の機能を複数拡張

組み込み開発案件

Webシステム開発案件

Webアプリケーション開発案件

C++の需要・将来性

C++案件の単価や報酬が知りたい！

スキルアップの方法が知りたい！

現在では、ITの力によって私達の暮らしは便利になっています。例えば、運送業向けのシステムを利用し、運転手の点呼やルート管理が容易となりました。また、在庫管理システムによってペーパレス化を実現しています。これらのシステムの中には、今回ご紹介するC#.NETを利用して開発されているものも多いのです。

今回は、フリーランスエンジニアが知っておきたいC#.NETの概要や特徴、将来性について詳しく解説します。

C#.NETは、Windows環境で動きます。たとえばC#であれば、オブジェクト指向プログラミング言語のひとつとして、さまざまな環境で使われていますが、C#.NETの場合はWindows環境に限定されており、原則「.NET Framework」上で動く言語として提供されています。つまり、動作環境以外ではC#とC#.NETはほぼ同じものと言え、両者に大きな違いはないと言えるでしょう。
言い換えれば、C#をおさえているフリーランスのエンジニアであれば比較的容易に習得できる可能性が高く、チャレンジすれば案件獲得の幅も増えていくでしょう。

C#.NETの特徴は下記の通りです。
・学習しやすい言語
・Windowsとの相性が良い
それぞれの特徴をひとつひとつ解説します。

学習しやすい言語

Windowsとの相性が良い

Webプリケーション開発

業務系システム開発

既存システムの改修

C#.NETの需要・将来性

C#.NET案件の単価や報酬が知りたい！

スキルアップの方法が知りたい！

クラウドサービスは私達の生活に浸透しており、多くの人が利用しています。例えば、クラウドソーシングやクラウドファンディング、iCloudなどがその代表例でしょう。そして、今回ご紹介するAWSもクラウドサービスの一部です。
AWSは、ECサイトの構築や業務アプリケーション開発に利用されることが多く、フリーランスエンジニアが覚えておけば業務の中で活用できるでしょう。今回は、フリーランスエンジニアが知っておきたいAWSの基本的知識や特徴、需要、案件などについて解説します。

AWSとは、Amazon Web Serviceの略で、Amazonが提供しているクラウドサービスのことです。
Amazonと言えば、オンラインショッピングサイトを運営しているというイメージを持っている方が多いでしょう。本来、ショッピングサイトに必要な商品の管理や分析をするために、AWSの前身となるインフラやアプリケーションが構築されました。そして、それをクラウドコンピューティングサービスとして公開したのがAWSです。

AWSを理解して案件獲得に結び付けるためには、クラウドサービスのことをしっかりと学ぶ必要があります。クラウドサービスを理解するためには、オンプレミスと比較するといいでしょう。簡単に言えば、クラウドサービスとは、PC1台とインターネット環境があれば利用できるサーバーのことです。Web上のコントロールパネルからサーバーを構築できます。

それと対照的なのがオンプレミスサービスです。オンプレミスの場合、自社にサーバーを設置してWebサービスなどを運用します。サーバー構築に必要なハードウェアも自社で用意しなければなりません。フリーランスとして活躍するSEやプログラマであれば既に同様の何件にたくさん関わっているでしょう。
たとえれば、クラウドサービスは“間接的にサーバーを操作するイメージ”、オンプレミスサービスは“サーバーの前で直接的に構築していくイメージ”を想像するとわかりやすいでしょう。

AWSには下記のような特徴があります。
・従量課金制
・パフォーマンスとセキュリティが抜群
それぞれの特徴を詳しくご紹介します。

従量課金制を採用

パフォーマンスとセキュリティが非常に良い

Webサイト構築案件

Webアプリケーション開発案件

業務システム開発案件

AWS案件の需要や将来性は？

AWS案件の単価や報酬が知りたい！

スキルアップの方法を知りたい！